決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 5.96億円 | 8.01億円 | -25.5% | 36.00億円 | 16.6% |
| 営業利益 | -0.22億円 | -0.14億円 | - | 1.50億円 | - |
| 純利益 | -0.15億円 | -0.27億円 | - | 0.80億円 | - |
| EPS | -3.75円 | -6.78円 | - | 19.51円 | - |
赤字幅は純利益ベースで縮小したが、売上減が大きい。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 赤字縮小 | 前年同期比 | 最終赤字は改善 |
| ROIC | 開示なし | - | 非開示 |
| PER推移 | 算定参考外 | 赤字のためシナリオ前提 | 黒字回復前提で評価 |
黒字化計画はあるが、第1四半期単体ではまだ回復途上である。
ポジティブ要因
関東エリアは概ね計画通りだった
建築請負と土地売買を中心に、関東では一定の取引進捗がみられた。
建築請負事業は改善した
建築請負事業売上高は3.01億円で前年並み、セグメント利益は黒字転換した。
純損失は縮小した
前年同期の0.27億円損失から、当期は0.15億円損失へ改善している。
リスク要因
九州四国で販売が低調だった
実需層の慎重姿勢や競争激化で、販売期間長期化と成約件数減少が続いた。
不動産販売事業が赤字である
売上高は3.05億円で前年同期比39.1%減、セグメント損失に転落した。
財務余力は大きくない
自己資本比率は48.2%と一定水準だが、長期借入金が増加している。
財務安全性
自己資本比率は48.2%で中位水準にある。販売用不動産の積み上がりと借入増加がみられ、赤字局面では在庫回転と資金繰りの管理が重要である。
業界動向との関連
地方不動産市場は物価高と金利意識の高まりで実需が鈍く、都市部との温度差が広がっている。グランディーズも地域差の影響を強く受けている。
株価への示唆
赤字期のためPER評価は参考値にとどまる。通期会社予想EPS19.51円を前提に、黒字回復シナリオとして想定PERを8倍から12倍で置く。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 8倍 | 19.51円 | 156円 |
| 中立 | 10倍 | 19.51円 | 195円 |
| 強気 | 12倍 | 19.51円 | 234円 |
九州四国の販売回復と関東案件の積み上がりが進む場合は強気シナリオに近づく可能性がある。一方で在庫回転が鈍い場合は弱気シナリオを意識しやすい。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
今期の総括
第1四半期は地域差が鮮明で、関東堅調でも九州四国の不振を補い切れなかった。
来期見通し
会社は2026年12月期通期で売上高36.00億円、営業利益1.50億円、経常利益1.20億円、純利益0.80億円を計画する。下期偏重の黒字回復シナリオであり、販売回復が前提となる。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。赤字縮小は前進だが、足元の売上減と地域差を踏まえると黒字回復の確度確認が先だからである。次は不動産販売事業の改善が焦点となる。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信・開示資料を基に作成しています。
- 2026年12月期第1四半期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2026年5月8日開示
- 株価への示唆は会社予想EPSとシナリオPER仮定に基づく試算です。