決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前期実績 | 増減率 | 会社計画 | 見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 107.15億円 | 106.93億円 | 0.2%増 | 110.55億円 | 小幅増収計画 |
| 営業利益 | 4.53億円 | 3.86億円 | 17.3%増 | 5.25億円 | 本業は改善基調 |
| 経常利益 | 4.61億円 | 3.97億円 | 15.9%増 | 5.40億円 | 増益継続計画 |
| 純利益 | 0.43億円 | 2.98億円 | 85.5%減 | 4.50億円 | 来期は大幅回復前提 |
| EPS | 6.45円 | 44.42円 | 85.5%減 | 67.06円 | 特別損失の影響大 |
営業段階は改善しているが、最終利益だけを見ると実態を誤りやすい決算である。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 85.5%減 | 前期比 | 最終利益は大幅減 |
| 自己資本比率 | 49.1% | 前期48.1% | 財務は中位で改善 |
| 営業利益率 | 4.2% | 前期3.6% | 本業採算は改善 |
本業改善と最終利益悪化が分かれており、利益の質を見分ける必要がある。
ポジティブ要因
売上は微増を確保
前期末に11校舎を閉鎖したにもかかわらず、売上高は前年を上回った。小中学部の囲い込み施策や高校部のサービス提供が支えた。
営業費用は抑制
アルバイト講師の活用、地代家賃の減少、教材費の削減が進み、営業利益は17.3%増となった。
セグメント別でも主力は安定
小中学部売上高は93.49億円で横ばい、高校部売上高は13.22億円で2.0%増と、主力事業の売上は大きく崩れていない。
リスク要因
特別損失で純利益が急減
校舎移転・閉鎖損失引当金繰入額の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益は85.5%減となった。本業の収益力とは異なる要因が含まれています。
少子化と市場寡占化
学習塾業界では少子化が進み、市場の寡占化や企業再編も進んでいる。長期的な顧客獲得競争は厳しい。
物価高による家計圧迫
国内消費の低迷と実質賃金の弱さは、教育支出に逆風となりうる。
財務安全性
総資産は96.98億円、純資産は47.58億円、自己資本比率は49.1%である。営業CFは6.58億円のプラスを確保し、現金及び現金同等物は14.63億円まで増えた。教育サービス企業として財務は大きく不安定ではないが、高成長より安定運営寄りの水準である。
業界動向との関連
学習塾業界は少子化でも単価上昇やサービス多様化で市場規模を維持しているが、寡占化が進みやすい。秀英予備校のような地域密着型事業者は、校舎配置の最適化とサービス差別化の両立が重要になる。
株価への示唆
営業利益の改善だけを見ると前向きだが、特別損失を含む最終利益の弱さが短期的には重石になりやすい。校舎再編が一巡し、来期の会社計画どおり最終利益が回復する場合は見直し余地がある一方、再編コストが長引く場合は慎重な見方が残る可能性がある。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
今期の総括
2026年3月期は、主力事業の運営改善で営業増益を確保しつつ、校舎再編の費用で最終利益が大きく落ち込んだ。本業と特別要因を分けて見る必要がある決算だった。
来期見通し
2027年3月期は売上高110.55億円、営業利益5.25億円、経常利益5.40億円、純利益4.50億円を計画する。再編費用の反動減が前提となる見通しである。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。本業は改善しているが、教育市場の構造課題と再編費用の影響をなお見極める必要があるからである。次の焦点は、来期に特別要因が剥落して利益が平常化するかどうかである。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」、2026年5月8日開示