決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5781.29億円 | 5749.45億円 | +0.6% | 6300.00億円 | 対象外 |
| 営業利益 | 420.81億円 | 394.08億円 | +6.8% | 400.00億円 | 対象外 |
| 税引前利益 | 399.20億円 | 439.53億円 | -9.2% | 420.00億円 | 対象外 |
| 親会社所有者帰属利益 | 326.05億円 | 283.14億円 | +15.2% | 275.00億円 | 対象外 |
| EPS | 161.74円 | 134.57円 | +20.2% | 137.60円 | 対象外 |
会社計画欄は翌期の通期予想であり、当期実績に対する進捗率の計算対象ではありません。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +20.2% | 当期EPSと前年同期EPS | 親会社所有者帰属利益の伸びと合わせて確認します。 |
| 親会社所有者帰属持分当期利益率 | 7.2% | 決算短信の収益性指標 | 親会社所有者帰属持分に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 決算短信上では個別開示なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳を含めた確認が必要です。 |
| PER推移 | 市場データは別途確認 | 過去レンジとの比較 | 株価評価では市場価格とEPSを合わせて確認します。 |
売上収益営業利益率は7.3%、資産合計税引前利益率は5.5%です。IFRS決算では営業利益、税引前利益、親会社所有者帰属利益を分けて確認することが重要です。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は420.81億円、前年比は+6.8%です。増益の場合は本業の採算改善が示唆されますが、減益の場合はコストや販売環境を追加確認する必要があります。
売上規模の確認
売上収益は5781.29億円、前年比は+0.6%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。
財務基盤
親会社所有者帰属持分比率は55.2%、資本合計は5134.57億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは660.96億円です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。
販売数量・コスト前提の変動
次期通期予想は売上収益6300.00億円、営業利益400.00億円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。特殊鋼需要、自動車・産業機械向け販売、原材料価格、エネルギー費には注意が必要です。
市場評価の変動可能性
株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。
財務安全性
財務安全性では、資産合計8563.80億円、資本合計5134.57億円、親会社所有者帰属持分比率55.2%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF660.96億円、投資CF-482.48億円、財務CF-184.59億円、現金及び現金同等物の期末残高630.72億円です。
業界動向との関連
業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、特殊鋼需要の鈍化、原材料価格の変動、調整後営業利益の伸び悩みが見える場合は、評価が下振れる可能性があります。今回の株価評価では、決算短信上の利益動向と会社予想を中心に確認します。
今期の総括
今期は売上収益5781.29億円(+0.6%)、営業利益420.81億円(+6.8%)、親会社の所有者に帰属する当期利益326.05億円(+15.2%)という内容でした。営業利益と親会社所有者帰属利益の方向を分けて、税金費用や非支配持分の影響も確認することが重要です。
来期見通し
来期見通しでは、売上収益6300.00億円、営業利益400.00億円、税引前利益420.00億円、親会社所有者帰属利益275.00億円、EPS137.60円が示されています。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。増収計画であっても、原材料価格、エネルギー費、販売ミックスが変われば利益達成難易度は変わります。
総合判断
総合判断は中立である。判断の根拠は、売上収益5781.29億円、営業利益420.81億円、親会社所有者帰属利益326.05億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は売上収益営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)」、大同特鋼、開示日: 2026-05-15