決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益 | 15,107.04億円 | 15,046.97億円 | +0.4% | 16,000.00億円 | 該当なし |
| 事業利益 | 385.00億円 | 313.37億円 | +22.9% | 450.00億円 | 該当なし |
| 営業利益 | 284.03億円 | 296.87億円 | -4.3% | 375.00億円 | 該当なし |
| 親会社利益 | 81.43億円 | 20.01億円 | +306.9% | 120.00億円 | 該当なし |
| EPS | 28.33円 | 6.97円 | +306.6% | 41.75円 | 該当なし |
会社計画欄は2027年3月期の通期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。事業利益は改善した一方、営業利益は構造改革関連費用などにより減益でした。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +306.6% | 前期比 | 前期の利益水準が低かった反動も含めて確認します。 |
| 親会社所有者帰属持分当期利益率 | 1.3% | 前期0.3% | 改善していますが、水準はまだ低いです。 |
| ROIC | 直接記載なし | IFRS事業利益・資本構成 | 投下資本の定義が短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
売上収益事業利益率は2.5%、売上収益営業利益率は1.9%です。利益改善は見えるものの、住宅設備メーカーとしての収益性は引き続き改善余地があります。
ポジティブ要因
事業利益の改善
事業利益は385.00億円となり、前期比22.9%増でした。国内での販売価格適正化、欧州を中心とした売上改善、構造改革によるコスト削減効果が寄与しています。
リフォーム需要の底堅さ
国内では新設住宅着工の低迷が重荷となった一方、水まわり製品を中心としたリフォーム需要は堅調に推移しました。新築依存を下げる点では確認したい材料です。
財務指標の改善
親会社所有者帰属持分比率は35.3%で、前期の33.7%から改善しました。営業CFも826.89億円のプラスで、事業規模に対する資金創出は維持されています。
リスク要因
営業利益は減益
事業利益は増加しましたが、営業利益は284.03億円で前期比4.3%減でした。追加の構造改革に伴うその他費用の増加があり、単純な本業改善だけでは評価しにくい内容です。
海外と住宅投資の不透明感
米国の需要低迷、中国の不動産市況低迷、新設住宅着工の減少が重荷です。中東情勢や通商政策、物価上昇も業績前提を変える可能性があります。
配当負担
2026年3月期の年間配当は90円で、連結配当性向は317.7%でした。利益回復が遅れる場合、還元方針と財務余力のバランスを慎重に見る必要があります。
財務安全性
資産合計は1兆8,839.27億円、資本合計は6,683.61億円、親会社所有者帰属持分比率は35.3%です。営業CFは826.89億円のプラス、現金及び現金同等物は1,156.24億円です。財務安全性は一定水準を保つ一方、収益性の低さと高い配当性向は確認点です。
業界動向との関連
住宅設備業界では、省エネ支援策により断熱製品などのリフォーム需要が下支えとなる一方、新設住宅着工の減少や住宅価格上昇が逆風です。海外では米国・中国の住宅関連需要の弱さが業績変動要因になります。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。事業利益の改善と営業CFの黒字が続く場合は、収益回復への評価を支える可能性があります。一方、構造改革費用、海外需要の低迷、配当負担が続く場合は評価が抑えられる可能性があります。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
今期の総括
2026年3月期は、売上収益と事業利益が改善した一方、営業利益は減益でした。親会社利益は前期比で大きく増えましたが、税金費用や低い前期利益の反動も含まれるため、本業の収益力とは分けて確認する必要があります。
来期見通し
2027年3月期は売上収益1兆6,000.00億円、事業利益450.00億円、営業利益375.00億円、親会社の所有者に帰属する当期利益120.00億円を見込んでいます。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。事業利益の改善と財務指標の安定は評価できますが、営業利益率は低く、海外需要や構造改革費用、配当負担の確認が必要です。次回は事業利益率と営業利益の差が縮まるかが焦点です。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」、ＬＩＸＩＬ、開示日: 2026-04-30
- 「（訂正・数値データ訂正）『2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）』の一部訂正について」、ＬＩＸＩＬ、開示日: 2026-05-18