決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前期実績 | 増減率 | 次期予想 | 見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 122.93億円 | 106.81億円程度 | 15.1%増 | 128.00億円 | 成長継続 |
| 営業利益 | 48.92億円 | 39.62億円程度 | 23.5%増 | 51.00億円 | 最高益更新 |
| 経常利益 | 48.30億円 | 39.09億円程度 | 23.6%増 | 50.00億円 | 高収益 |
| 純利益 | 31.43億円 | 25.44億円程度 | 23.6%増 | 31.50億円 | 高水準維持 |
客室単価上昇と効率化が業績を押し上げた。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| 既存34店舗平均稼働率 | 84.7% | 前年比3.0pt低下 | 適正化の範囲 |
| 経常利益率 | 39.3% | 過去最高水準 | 非常に高い |
| 自己資本比率 | 53.2% | 前期48.5% | 改善 |
収益性はホテル業界の中でも高い部類である。
ポジティブ要因
客室単価が上昇
インバウンド需要の取り込みと価格設定の精度向上で、単価が上昇した。
運営効率を改善
自社清掃店舗拡大などでオペレーション効率化を進めた。
新規出店も進展
越前武生、犬山の2店舗を開業し、運営38店舗・4,938室体制となった。
リスク要因
稼働率はやや低下
既存34店舗の平均宿泊稼働率は84.7%で、前年より3.0ポイント低下した。
コスト上昇
人件費、建築資材、消耗品関連の高騰が利益の圧迫要因である。
インバウンド依存の変動
中国客減少など、訪日客の構成変化による需要の振れには注意が必要である。
財務安全性
総資産は293.29億円、純資産は156.09億円、自己資本比率は53.2%となった。ホテル運営企業としては財務体質は良好である。
業界動向との関連
ホテル業界はインバウンド需要が支えになる一方、運営人件費と新規開発コストの上昇が共通課題となっている。
株価への示唆
高い客室単価と稼働率を維持しつつ年3店舗以上の新規開発が進む場合は、成長継続への期待が高まりうる。一方、建築コスト上昇や国内需要の鈍化で収益性が低下する場合は、最高益更新後の評価が伸び悩む可能性があります。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
今期の総括
2026年3月期は単価上昇と効率化で最高益を更新した。高収益体質がより鮮明になった年度である。
来期見通し
2027年3月期は売上高128.00億円、営業利益51.00億円、経常利益50.00億円、純利益31.50億円を見込む。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。業績は強いが、ホテル業界特有のコスト上昇と需要変動を常に織り込む必要があるからである。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」、2026年5月8日開示