決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高1,052.80億円1,037.12億円+1.5%1,153.00億円該当なし
営業利益33.20億円19.43億円+70.9%36.00億円該当なし
経常利益29.48億円17.67億円+66.8%22.50億円該当なし
純利益-10.35億円5.92億円赤字転落10.00億円該当なし
EPS-194.60円111.66円赤字転落187.93円該当なし

会社計画欄は2027年3月期の通期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。営業利益は改善しましたが、減損損失により最終赤字となりました。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率赤字転落前期比減損損失の影響を分けて確認します。
ROE-4.5%決算短信の収益性指標最終赤字によりマイナスです。
ROIC直接記載なし営業利益・投下資本地域別事業と負債構成の確認が必要です。
PER推移該当なし当期EPSが赤字PERは黒字回復後に確認します。

営業利益率は3.2%で、前期の1.9%から改善しました。一方で、自己資本比率は23.7%へ低下しており、財務面の確認が必要です。

ポジティブ要因

営業利益の改善

韓国で退職給付費用が減少した影響もあり、営業利益は33.20億円と大きく改善しました。日本、中国、タイ、欧州でもセグメント利益が改善しています。

電動化対応製品

韓国・中国の新車用部品市場では、インテグレーテッド・サーマル・モジュールなど電動化対応製品の販売増加が確認されています。

来期は最終黒字予想

2027年3月期は売上高1,153.00億円、営業利益36.00億円、当期純利益10.00億円を見込んでいます。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。

リスク要因

減損損失による最終赤字

子会社で固定資産の減損損失19.47億円を特別損失として計上しました。営業利益は改善しているため、本業と一時損失を分けて見る必要があります。

米国拠点の採算

米国では販売先見直しによる売上減、関税負担、倉庫集約費用が重なり、セグメント損失が拡大しました。物流最適化の効果確認が必要です。

財務レバレッジ

自己資本比率は23.7%で、前期の26.1%から低下しました。短期借入金やリース債務、長期借入金の増加も確認点です。

財務安全性

総資産は961.53億円、純資産は342.83億円、自己資本比率は23.7%です。営業CFは14.05億円のプラス、投資CFは35.91億円の支出、財務CFは31.39億円の収入でした。営業黒字は改善していますが、借入増と最終赤字により財務安全性は慎重に見る必要があります。

業界動向との関連

自動車部品業界は、電動化対応製品の需要拡大が追い風になる一方、地域別需要、為替、関税、物流費の影響を受けます。当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。

株価への示唆

株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、米国拠点の損失縮小や減損影響の一巡が確認できる場合は評価を支える可能性があります。一方、借入負担や関税・物流費が重い場合は評価が下振れる可能性があります。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。

今期の総括

2026年3月期は営業利益が大きく改善した一方、減損損失で最終赤字となりました。退職給付費用の減少も利益改善に含まれるため、営業利益の持続性を次期以降に確認したい内容です。

来期見通し

2027年3月期は売上高1,153.00億円、営業利益36.00億円、経常利益22.50億円、当期純利益10.00億円を見込んでいます。配当は年間47円予想です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。

総合判断

総合判断は中立である。営業利益改善と電動化対応製品の伸びは評価できますが、減損による最終赤字、米国拠点の損失、自己資本比率の低下が残ります。次回は米国採算と営業利益率の持続性が焦点です。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、GMB、開示日: 2026-05-18
本記事は、公開情報に基づいた教育的・情報提供のみを目的としており、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨または勧誘するものではありません。掲載内容の正確性については万全を期しておりますが、その内容や将来の投資成果を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行っていただけますようお願い申し上げます。