決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前期実績 | 増減率 | 会社計画 | 見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,148.61億円 | 1,205.91億円 | 4.8%減 | 1,180.00億円 | 通期は増収計画 |
| 営業利益 | 26.47億円 | 27.72億円 | 4.5%減 | 24.00億円 | 来期は慎重計画 |
| 経常利益 | 24.99億円 | 20.06億円 | 24.5%増 | 20.00億円 | 来期は反落前提 |
| 純利益 | 20.12億円 | 0.56億円 | 大幅増 | 16.00億円 | 一過性要因を含む |
| EPS | 106.22円 | 2.97円 | 大幅増 | 84.75円 | 通期は減益前提 |
本業は横ばい圏だが、最終利益は特別要因で大きく改善した。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 大幅増 | 前期比 | 最終利益は急回復 |
| 自己資本比率 | 43.9% | 前期41.3% | 財務は改善 |
| 営業利益率 | 2.3% | 前期2.3% | 本業収益性は横ばい |
本業採算は改善しておらず、評価は営業利益中心で見る必要がある。
ポジティブ要因
北米は増収増益
北米はHODハンドルや新車効果、金型売上増が寄与し、売上高570.19億円、セグメント利益6.08億円で増収増益となった。
財務は改善
純資産は375.03億円まで増え、自己資本比率も43.9%へ上昇した。為替換算差額も押し上げに寄与した。
キャッシュ創出は維持
営業CFは20.37億円の黒字で、減価償却費がキャッシュ創出を下支えしている。
リスク要因
日本と東南アジアは減益
日本セグメントは減収減益、東南アジアも利益率の高い車種の生産減で33.1%減益となった。地域ごとの差が大きい。
中国は依然赤字
中国は販売苦戦で売上高109.53億円、セグメント損失2.26億円と赤字が残った。
通商政策リスク
米国関税や主要得意先の戦略見直しの影響は、来期計画に十分織り込めていないと会社は説明している。当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。
財務安全性
総資産は854.50億円、純資産は375.03億円、自己資本比率は43.9%である。営業CFは黒字だが、投資CFは42.54億円の支出で、有形固定資産投資負担は重い。有利子負債に依存しすぎた状態ではないものの、景気敏感業種として資金効率の改善は引き続き課題である。
業界動向との関連
自動車部品業界は、米国関税、中国での日系メーカー苦戦、地域別需要差に強く左右される。当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。日本プラストも地域ごとの明暗が分かれた。
株価への示唆
最終利益の大幅改善だけをもって本業回復とみなすのは危険である。特別利益の剥落後も営業利益を維持できる場合は評価余地がある一方、関税や得意先減産が強まる場合は下振れリスクがある。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
今期の総括
2026年3月期は、減収でも最終利益が大きく改善したが、その中身は一過性要因の寄与が大きかった。本業の底打ち確認はまだ必要である。
来期見通し
2027年3月期は売上高1,180.00億円、営業利益24.00億円、経常利益20.00億円、純利益16.00億円を見込む。関税や主要顧客戦略見直しの影響は未織り込みであり、会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。純利益は大きく改善したが、本業利益率は横ばいで、景気敏感な外部要因も強いからである。次は北米以外の採算改善が焦点となる。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」、2026年5月8日開示