決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,984.37億円 | 2,955.23億円 | +1.0% | 3,020.00億円 | - |
| 営業利益 | 102.54億円 | 97.52億円 | +5.1% | 103.00億円 | - |
| 純利益 | 74.65億円 | 72.44億円 | +3.1% | 75.00億円 | - |
| EPS | 329.19円 | 318.70円 | +3.3% | 330.71円 | - |
増益ではあるが、伸び率は緩やかで事業ごとの濃淡が大きい。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +3.3% | 前年同期比 | 安定増益 |
| ROIC | 開示なし | - | 非開示 |
| PER推移 | 想定7-10倍 | 補足市場データ未取得のためシナリオ前提 | 中堅商社として低位レンジ |
営業利益率は3.4%と高くはないが、商社としては安定的である。
ポジティブ要因
非鉄金属が伸びた
非鉄金属事業の売上高は521.61億円で前年同期比10.6%増となり、自動車・空調向け需要が寄与した。
電子材料事業が回復した
電子材料事業は売上高222.41億円で前年同期比9.0%増、半導体関連需要が改善した。
機械・工具も堅調だった
機械・工具事業は売上高430.56億円で前年同期比6.1%増と底堅かった。
リスク要因
鉄鋼は弱含みである
鉄鋼事業は鋼材需要の低迷で売上高が前年同期比2.4%減となった。
住設・建材も減収だった
新設住宅着工戸数の低迷により、住設・建材事業は2.5%減収となった。
市況と為替の変動を受けやすい
商社業態のため、金属価格や為替の変動が採算に与える影響は小さくない。
財務安全性
自己資本比率は42.2%で、営業CFは74.62億円の黒字を維持している。有利子負債も管理可能な範囲で、財務安全性は中位以上である。
業界動向との関連
独立系商社は、国内需要低迷を品目分散と加工機能で補う局面が続いている。佐藤商事も鉄鋼の弱さを非鉄や電子材料で補う構図となっている。
株価への示唆
前提は2027年3月期会社予想EPS330.71円である。補足市場データが未取得のため、ここでは中堅商社の想定PERを7倍から10倍で置く。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 7倍 | 330.71円 | 2,315円 |
| 中立 | 8倍 | 330.71円 | 2,646円 |
| 強気 | 10倍 | 330.71円 | 3,307円 |
非鉄と電子材料の回復が続く場合は強気シナリオに近づく可能性がある。一方で鉄鋼需要が一段と弱含む場合は弱気シナリオを意識しやすい。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
今期の総括
2026年3月期は、分散ポートフォリオが機能し、弱い分野を伸びる分野で補う形で増収増益を確保した。
来期見通し
会社は2027年3月期に売上高3,020.00億円、営業利益103.00億円、経常利益105.00億円、純利益75.00億円、EPS330.71円を見込む。横ばい圏の慎重計画であり、国内需要と市況の安定が前提となる。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。業績は安定しているが、景気敏感業種への依存が高く、大幅な利益成長を見込みにくいからである。次は電子材料の回復持続と鉄鋼採算の底打ちが焦点となる。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信・開示資料を基に作成しています。
- 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2026年5月8日開示
- 株価への示唆は会社予想EPSとシナリオPER仮定に基づく試算です。