決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 7,391.51億円 | 7,183.20億円 | +2.9% | 7,500.00億円 | - |
| 営業利益 | 220.56億円 | 180.10億円 | +22.5% | 240.00億円 | - |
| 純利益 | 165.26億円 | 124.70億円 | +32.5% | 175.00億円 | - |
| EPS | 91.13円 | 68.34円 | +33.3% | 96.93円 | - |
粗利改善が増益を牽引し、利益の伸びが売上以上に大きかった。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +33.3% | 前年同期比 | 利益回復は強い |
| ROIC | 開示なし | - | 非開示 |
| PER推移 | 想定9-13倍 | 補足市場データ未取得のためシナリオ前提 | 家電量販株の標準レンジ |
営業利益率は3.0%で依然低いが、前期の2.5%からは改善した。
ポジティブ要因
粗利率が改善した
価格政策の見直しと付帯サービス収益の積み上がりで、売上総利益率が改善した。
季節商品とデジタル商品が堅調だった
エアコン、パソコン、携帯電話などが販売を支えた。
財務余力が厚い
自己資本比率は74.0%と高く、現金及び預金も1,059.55億円ある。
リスク要因
家電需要は季節要因に左右される
猛暑や買い替え需要が一巡すると、反動減が出やすい。
競争激化で値引き圧力が戻る可能性がある
同業との価格競争が強まれば、粗利率改善が続かない可能性がある。
成長率は高くない
売上成長は2.9%にとどまり、成熟業界の範囲にある。
財務安全性
自己資本比率74.0%と高く、営業CFも265.47億円の黒字である。借入依存は低く、家電量販業界の中では財務安全性が高い。
業界動向との関連
家電量販業界は成熟市場であり、数量拡大よりも粗利率改善とサービス収益強化が重要になっている。ケーズHDもこの方向で採算改善を進めている。
株価への示唆
前提は2027年3月期会社予想EPS96.93円である。補足市場データが未取得のため、ここでは家電量販株の想定PERを9倍から13倍で置く。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 9倍 | 96.93円 | 872円 |
| 中立 | 11倍 | 96.93円 | 1,066円 |
| 強気 | 13倍 | 96.93円 | 1,260円 |
粗利改善が継続し高付加価値販売が進む場合は強気シナリオに近づく可能性がある。一方で値引き競争が再燃する場合は弱気シナリオを意識しやすい。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
今期の総括
2026年3月期は、売上の大幅成長よりも採算改善の成果が目立つ決算だった。
来期見通し
会社は2027年3月期に売上高7,500.00億円、営業利益240.00億円、経常利益256.00億円、純利益175.00億円、EPS96.93円を見込む。増益計画だが、需要回復と粗利率維持が前提となる。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。財務は強いが、成熟業界ゆえに大幅成長は見込みにくく、評価余地は採算改善の持続次第だからである。次は粗利率改善の定着が焦点となる。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信・開示資料を基に作成しています。
- 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2026年5月8日開示
- 株価への示唆は会社予想EPSとシナリオPER仮定に基づく試算です。