決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 641.83億円 | 552.55億円 | +16.2% | 671.23億円 | - |
| 営業利益 | 59.79億円 | 48.64億円 | +22.9% | 65.52億円 | - |
| 純利益 | 39.83億円 | 19.56億円 | +103.6% | 43.81億円 | - |
| EPS | 151.31円 | 74.33円 | +103.6% | 166.41円 | - |
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +103.6% | 前年同期比 | 反動を含み大幅改善 |
| ROIC | 開示なし | - | 短信での開示はない |
| PER推移 | 想定11-15倍 | 補足市場データ未取得のためシナリオ前提 | 教育サービス大手として中位レンジを想定 |
ポジティブ要因
高校生部門が伸びた
高校生部門の売上高は300.68億円で前期比9.9%増、利益も23.0%増となり主力事業が拡大した。
スポーツ事業が拡大した
イトマンスポーツウェルネスのグループ化で商圏が広がり、新業態ピラティスも開始したことが追い風になった。
財務が改善した
自己資本比率は37.7%で前期の34.6%から改善し、営業CFも105.46億円の黒字を確保した。
リスク要因
純利益増には反動要因がある
前期の持分法投資損失と減損損失の反動があり、純利益の伸びをそのまま本業強化とみるのは危うい。
少子化の逆風は続く
教育市場は少子化で縮小圧力が強く、継続的なシェア上昇ができなければ成長鈍化の可能性がある。
費用増も進んでいる
新規模試開発、人件費増、コンテンツ投資で費用は15.5%増となり、利益率改善余地には限界もある。
財務安全性
自己資本比率は37.7%で大幅に改善し、営業CFも105.46億円の黒字である。投資CFは67.79億円の赤字だが、期末現金同等物は157.55億円あり、成長投資を進めながら一定の安全性を保っている。
業界動向との関連
教育業界では少子化が続く一方、大学入試改革、情報教育、リスキリング需要で民間教育の役割は広がっている。
株価への示唆
前提は2027年3月期会社予想EPS166.41円である。補足市場データが未取得のため、ここでは教育サービス大手の想定PERを11倍から15倍で置く。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 11倍 | 166.41円 | 1,831円 |
| 中立 | 13倍 | 166.41円 | 2,163円 |
| 強気 | 15倍 | 166.41円 | 2,496円 |
高校生部門の生徒増とスポーツ事業の統合効果が続く場合は強気シナリオに近づく可能性がある。一方で、少子化による集客鈍化が出る場合は弱気シナリオを意識しやすい。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
今期の総括
2026年3月期は、主力教育事業の回復とスポーツ事業拡大で営業利益を伸ばし、前期特殊要因の反動もあって純利益が大きく改善した。
来期見通し
会社は2027年3月期に売上高671.23億円、営業利益65.52億円、経常利益64.37億円、純利益43.81億円、EPS166.41円を計画する。増収増益計画だが、少子化下でも生徒数増を維持できるかが重要である。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。営業利益は着実に伸びているが、純利益の伸びには反動要因が含まれ、少子化という構造課題も重いからである。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信・開示資料を基に作成しています。
- 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2026年4月30日開示
- 株価への示唆は会社予想EPSとシナリオPER仮定に基づく試算です。