決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 77.30億円 | 73.77億円 | +4.8% | 88.88億円 | - |
| 営業利益 | 0.04億円 | 2.64億円 | -98.2% | 0.66億円 | - |
| 純利益 | 0.60億円 | 2.36億円 | -74.5% | 0.93億円 | - |
| EPS | 20.46円 | 80.49円 | -74.6% | 31.63円 | - |
店舗拡大で増収を確保したが、コスト増を吸収できず利益は急減した。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -74.6% | 前年同期比 | 利益水準は大きく低下した |
| ROIC | 開示なし | - | 決算短信にROIC開示はなく、ここでは推計を置かない |
| PER推移 | 約107.3倍 | 2026年5月8日時点の観測株価3,395円、会社予想EPS31.63円 | 来期回復をかなり織り込んだ水準に見える |
増収の一方で利益指標が大きく悪化しており、収益性の立て直しが最優先課題である。
ポジティブ要因
店舗数は拡大している
国内で3店舗純増、海外で6店舗純増となり、総店舗数は303店舗まで増えた。成長余地のある海外展開も継続している。
売上は堅調に伸びた
営業収益は86.44億円で前期比5.0%増、売上高も77.30億円で前期比4.8%増だった。外食事業と海外事業の増収が寄与した。
海外事業は利益を確保している
海外事業の営業収益は15.39億円で前期比7.1%増、セグメント利益は3.84億円と高い利益水準を維持した。
財務はまだ安定している
自己資本比率は67.9%で前期の66.2%から改善した。営業CFも3.59億円の黒字を維持している。
リスク要因
本業採算が急低下した
営業利益は0.04億円で前期比98.2%減となった。原材料価格と人件費の高止まり、販売促進費や広告宣伝費の増加が重くのしかかった。
個別では営業赤字である
個別業績では営業利益が0.43億円の赤字となっており、国内主力事業の収益性低下が示唆される。
来期回復計画の前提は重い
2027年3月期は営業利益0.66億円、純利益0.93億円を見込むが、コスト上昇圧力が続く中では回復のハードルは低くない。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
外食業界は原価と人件費の影響を受けやすい
価格改定で客単価は上がっているが、消費者の節約志向も強い。値上げと客数維持の両立が難しい局面が続く可能性がある。
財務安全性
総資産は56.08億円、自己資本比率は67.9%で前期の66.2%から改善した。営業CFは3.59億円の黒字だが、投資CFは店舗投資などで5.03億円の赤字、財務CFも2.12億円の赤字で、現金同等物は6.82億円まで減少した。財務安全性はなお高いが、利益回復が遅れると投資余力は縮みやすい。
業界動向との関連
外食業界はインバウンドや価格改定で売上が伸びやすい一方、原材料費と人件費の上昇で利益が圧迫されやすい。ハチバンも同じ環境下にあり、出店より採算改善の重要性が高まっている。
株価への示唆
前提は、2027年3月期会社予想EPS31.63円、2026年5月8日時点の観測株価3,395円で、予想PERは約107.3倍である。利益回復計画を前提にしても評価倍率はかなり高く、短期的には利益水準の改善確認が不可欠である。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 40倍 | 31.63円 | 1,265円 |
| 中立 | 60倍 | 31.63円 | 1,898円 |
| 強気 | 80倍 | 31.63円 | 2,530円 |
コスト増を吸収して来期計画以上の利益回復が確認できる場合は上振れ余地があるが、現状の利益水準が続く場合は理論値の下振れが大きい。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
今期の総括
2026年3月期は、店舗拡大で売上を積み上げた一方、原価と人件費上昇で利益が大きく傷んだ決算だった。
来期見通し
会社は2027年3月期に営業収益98.57億円、売上高88.88億円、営業利益0.66億円、経常利益2.36億円、純利益0.93億円、EPS31.63円を見込む。増収と利益回復計画だが、足元の採算悪化からみると実行力の確認が必要である。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は弱気である。増収基調は続くが、利益率の悪化が大きく、来期予想ベースでも株価評価の余裕が小さいからである。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信・開示資料を基に作成しています。
- 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)、2026年5月1日開示
- 補足市場データ: 株価は市場データを参照しています。株価への示唆は会社予想EPSを用いて算出しています(2026年5月8日時点)