まず結論
マージンコールは、預けた担保だけでは取引を支えにくくなったという警告です。日本株の信用取引では追加保証金、略して「追証」と呼びます。信用買いなら株価下落、信用売りなら株価上昇が主なきっかけです。代用有価証券を担保にしている場合は、その担保株の値下がりでも余力が減ります。
「相場が戻るまで待つ」が通りにくいのが追証の怖さです。いったん発生すると、あとで株価が戻っただけでは解消扱いにならない場合があります。
追証が発生する仕組み
信用取引では、証券会社から資金や株式を借りる代わりに委託保証金を預けます。評価損や諸費用を差し引いた後の保証金が、建玉に対してどれだけ残っているかを示すのが委託保証金維持率です。
保証金維持率 ＝（委託保証金 − 評価損 − 諸費用など）÷ 建玉金額 × 100
日本取引所グループ（JPX）の説明では、通常の信用取引に必要な委託保証金は売買代金の30%以上です。損失や費用を差し引いた金額が売買代金の20%を下回ると、追加の保証金が必要になります。ただし、証券会社がより厳しい基準を設けることや、規制銘柄・レバレッジ型商品で必要率が上がることがあります。
100万円の信用買いで考える
ここでは計算を単純にするため、保証金30万円で100万円分を信用買いし、諸費用と代用有価証券の値動きを考えないものとします。
| 状況 | 計算 | 維持率 |
|---|---|---|
| 取引開始時 | 30万円 ÷ 100万円 | 30% |
| 評価損10万円 | （30万円 − 10万円）÷ 100万円 | 20% |
| 評価損12万円 | （30万円 − 12万円）÷ 100万円 | 18% |
この例では評価損が12万円になると20%を下回ります。元手30万円に対して12万円、つまり40%分の余力が失われた計算です。建玉の値動きは12%でも、保証金への打撃はそれより大きくなります。これがレバレッジの逆方向の作用です。
発生したら何を求められるか
一般には、指定期限までに現金や代用有価証券を追加するか、建玉の一部または全部を返済して不足を解消します。必要額、期限、返済による解消の扱いは証券会社や商品によって異なります。アプリの通知だけに頼らず、契約締結前交付書面や信用取引ルールを確認します。
期限までに対応しなければ、証券会社が建玉を強制的に反対売買することがあります。急落時には希望価格で売れず、決済後も口座に不足金が残ることがあります。強制決済は損失の上限を保証する仕組みではありません。
追証を遠ざける考え方
- 建てられる上限ではなく、相場急変後にも余力が残る金額に抑える
- 決算発表や重要イベントをまたぐ建玉を大きくしすぎない
- 代用有価証券と建玉を同じ値動きの銘柄・業種に偏らせない
- 追証ラインより前に、損失額や維持率による撤退条件を決める
- 営業時間外も含め、通知方法と入金期限を先に確認する
入金で追証を解消しても、含み損のある建玉が消えるわけではありません。追加資金を入れる前に、「その建玉を今の価格で新たに持ちたいか」と考え直すと、損失を取り戻したい気持ちと投資判断を分けやすくなります。
まとめ
マージンコールは担保不足への警告で、日本株の信用取引では追証と呼ばれます。維持率が基準を下回ると、短い期限内で追加保証金の差し入れや建玉の整理が必要になります。
追証を避ける基本は、相場予想を当てることではなく、建玉を小さくし、余力と撤退条件を先に決めることです。制度・期限・計算方法は変更されることがあるため、実際の取引では利用する証券会社の最新ルールを確認してください。
※制度に関する記載は2026年8月2日時点で確認しています。