決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期・前期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率・見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 923.54億円 | 917.03億円 | 0.7%増 | 970.00億円 | 95.2% |
| 営業利益 | 41.55億円 | 48.45億円 | 14.3%減 | 40.00億円 | 103.9% |
| 経常利益・税引前利益 | 43.29億円 | 49.99億円 | 13.4%減 | 41.50億円 | 104.3% |
| 純利益 | 29.26億円 | 35.03億円 | 16.4%減 | 28.40億円 | 103.0% |
| EPS | 198.99円 | - | - | 193.09円 | 株価試算の基礎 |
売上高は過去水準を維持しているが、営業利益率は前年の5.3%から4.5%へ低下した。価格改定と原材料・物流費のバランスが次期の重要な確認点である。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| 売上高営業利益率 | 4.5% | 前年・前期比較 | 採算の方向性を確認 |
| 自己資本比率 | 65.0% | 前期末比較 | 財務余力の目安 |
| EPS | 198.99円 | 1株利益 | 配当・株価評価の基礎 |
| ROIC | 開示なし | 短信では直接開示なし | 追加資料で確認したい |
| PER想定 | 10.0-16.0倍 | 予想EPSまたは実績EPSを使用 | 市場データを使わない条件付き試算 |
数字から見ると、売上の伸びと利益率の方向が評価の中心である。営業利益と純利益の動きが異なる場合は、一時要因や営業外損益、税金費用の影響を分けて見る必要がある。
ポジティブ要因
売上高は増加
売上高は923.54億円と0.7%増となり、需要は一定程度維持された。
配当は増加予定
2027年3月期の年間配当予想は70円で、2026年3月期の67円から増配を予定している。
会社計画・配当の確認材料
会社計画が開示されており、通期に向けた進捗を確認しやすい。配当方針も合わせて見ることで、利益成長と株主還元のバランスを評価できる。
リスク要因
利益率が低下
営業利益率は4.5%となり、前年の5.3%から低下した。原材料価格やコスト上昇の影響を確認したい。
来期営業利益も減益計画
来期計画は売上高5.0%増に対し、営業利益は3.7%減の40.00億円である。
会社予想の前提
会社予想は現時点の前提に基づくものであり、需要、コスト、為替、金利、顧客投資動向によって変動する可能性がある。
財務安全性
総資産は639.22億円、純資産は415.63億円、自己資本比率は65.0%で、財務安全性は高めである。営業CFは29.40億円の黒字だが、投資CFは27.06億円の支出となった。
| キャッシュフロー | 当期 | 前期 | 見方 |
|---|---|---|---|
| 営業CF | 29.40億円 | 45.94億円 | 本業の資金創出力を確認 |
| 投資CF | -27.06億円 | -10.62億円 | 投資・売却要因を確認 |
| 財務CF | -24.75億円 | -35.31億円 | 配当・借入返済などを確認 |
業界動向との関連
食品業界は需要が比較的安定しやすい一方、原材料価格、物流費、人件費、価格改定の浸透度が利益率を大きく左右する。業務用比率が高い企業では外食・中食需要の変化も重要である。
株価への示唆
株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。市場株価データは使わず、会社予想EPSまたは実績EPSにシナリオPERを掛けた条件付き試算とする。業績進捗と利益率が維持される場合は上位シナリオに近づく可能性がある一方、計画未達や利益率低下が見える場合は評価倍率が抑えられる可能性がある。
| シナリオ | 想定PER | 使用EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 10.0倍 | 193.09円 | 1,931円 |
| 中立 | 13.0倍 | 193.09円 | 2,510円 |
| 強気 | 16.0倍 | 193.09円 | 3,089円 |
今期の総括
2026年3月期は売上高を維持した一方、利益率低下で減益となった。財務は安定しており配当姿勢も前向きだが、利益成長の再加速にはコスト吸収力の改善が必要である。
来期見通し
会社は2027年3月期通期で売上高970.00億円、営業利益40.00億円、経常利益41.50億円、純利益28.40億円を見込む。通期達成には、需要環境、価格転嫁、原材料費・人件費の抑制が前提となる。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。財務安定と増配姿勢は評価できるが、減益傾向と来期計画の弱さを踏まえて中立評価とした。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」、ケンコーマヨネーズ、2026年5月11日開示