動画サイトからの入金だけを集計しても、別契約の企業案件まで入っているとは限りません。YouTubeに関連する広告、案件、成果報酬を分け、費用と対応させます。機材を買った時期、業務利用分、税の差引きも、所得と現金残高を比べる条件です。