日本上場と米国上場を分ける
円の証券口座で米国株のETFを見つけても、円だけの値動きになるわけではありません。ETFは取引所で売買する投資信託です。米国株へ投資する商品には、広い株価指数型だけでなく特定業種へ集中するものもあります。
米国株に投資するETFには、日本の取引所で円で売買する商品と、米国市場などで取引する商品があります。投資対象が同じでも、注文時間、決済通貨、売買単位、費用が異なります。日本上場の円建て商品でも、為替ヘッジをしていなければ米国株とドル円の両方の影響を受けます。
株価が上がっても円換算で減る例
仮に米国株の価格が10%上がり、同期間にドルの円換算レートが15%下がったとします。費用を除いた円ベースの倍率は1.10×0.85＝0.935で、収益率はマイナス6.5%です。株価の上昇率と為替の変化率を単純に足す計算では、結果がずれます。これは仕組みの説明用の仮想例です。
一本のETFでも中身の集中を調べる
銘柄数が多くても、時価総額の大きい企業や一部業種への比率が高い指数はあります。連動指数の算出方法と上位構成比を見て、既に持つ投資信託との重複も確認します。市場価格と基準価額の乖離、分配金の扱い、外国で課される税も、目論見書などで調べます。NISAでも外国税がすべて消えるとは限りません。商品条件と制度の確認日は2026年10月22日です。
取引できる時間と評価する時間
海外資産を対象とするETFでは、対象市場が休場中でも日本市場で取引できる場合があります。参照する基準価額の計算時刻が異なり、目の前の市場価格と単純比較できない場面もあります。価格が大きく離れたと感じたら、参照日時と相場状況を見て、成行注文を急がず数量と指値を検討します。