新製品の発表は、利益の確定ではない仮例
仮想のA社が新製品を発表し、株価が1,600円から2,400円へ上がったとします。製品の発売は事実でも、販売数、利益率、追加の開発費などは未確定かもしれません。人気の投稿だけで「発表したのでさらに上がる」と結論づけず、会社の見通しと現在価格を分けます。
発表前の期待や、予想より良い点がどこにあるかも調べます。好材料があっても、すでに大きな期待が価格へ含まれていれば、少しの失望で下がる可能性があります。天井を事前に断定できるという意味ではありません。
同じニュースでも買う価格で負担が違う
2,400円で100株買い、その後1,800円になると、費用を除く損失は6万円、25%です。発表前から1,600円で持っていた人は、同じ1,800円でも100株あたり2万円の含み益があります。
早く買った人が「まだ大丈夫」と話しても、新しく買う人の家計や損益条件まで示しません。投稿者の購入価格、保有量、売却予定が分からない場合には、自分と同じだと仮定しないようにします。
市場全体の上昇も保証にはしない
相場が強い間は、個別の調査をしなくても利益が出る場合があります。しかし市場全体の変動で、会社に新しい問題がなくても価格が下がる可能性があります。相場の雰囲気だけでは、どんな時に保有を見直すかが決まりません。
購入前に、値上がり以外の根拠、保有期間、必要な支出、下落時の金額を記します。条件が足りなければ見送れますし、底値まで待たなければ買えないという規則でもありません。
買った後に下がった場合は、買値へ戻したい希望だけで追加せず、現在の事業や価格へ戻って検討します。過去の最高値と比べて悔やむだけでなく、当時確認できた資料を使ったかを振り返ります。