同じ10%下落でも理由は異なる仮例
A社とB社を、それぞれ1株1,500円で100株ずつ持っているとします。どちらも1,350円へ下がれば、一銘柄あたりの含み損は1万5,000円です。しかし、同じ損失額だから同じ対応が適切とは限りません。
A社は市場全体の下落とともに下げ、まだ新たな会社開示を確認していません。B社は主力製品の販売中止を公表しました。A社では事業の前提が変わっていないかをまず調べ、B社では失われる収益や代わりの事業、今後の現金収支を点検します。
これは架空の会社による例です。市場全体の下落なら安全、会社固有の悪材料なら必ず売るという規則ではありません。どちらも現在の価格と保有量、必要資金を加えて判断します。
見出しから注文へ飛ばない
怖さから「どちらも全部売る」と決める前に、何が確認でき、何がまだ分からないかを記します。公表日が違う情報や、会社の予想と実績を混ぜると、下落の理由を誤って理解する場合があります。
逆に、狼狽売りをしたくない気持ちからB社の開示を読まないまま持つのも、計画的な保有とは言えません。恐怖を抑えたかではなく、判断に必要な事実を確かめたかを見ます。
売却した後も、理由を残す
売った後に反発しても、それだけで当時の判断が失敗だったとは決まりません。保有してさらに下がった場合も同じで、その時点で読めた情報と条件から振り返ります。
記録は資料の日付、変わった前提、動かした金額を中心に短く残せます。反発への悔しさから別の銘柄へ大きく投資するのではなく、次の注文は新しい投資として根拠を確認します。