まず結論

DMM.com証券の国内株式手数料は、最初に現物取引と信用取引を分けると理解しやすいです。

取引手数料の見方
現物取引1注文ごとの約定代金で手数料が決まる
信用取引約定金額にかかわらず売買手数料0円
NISA口座国内株式・米国株式の取引手数料が無料
新規アカウント登録特典内部者情報登録完了日から1カ月間、国内株式取引手数料が無料
DMM 株ポイント国内株式・米国株式の取引手数料の1%がポイント付与

SBI証券や楽天証券のように、課税口座の国内現物株式をいつでも0円で売買できるタイプではありません。

その代わり、現物手数料は上限が税込880円と低めです。

そして信用取引の売買手数料は0円。

つまりDMM.com証券は、「通常の現物取引は低コストな有料」「信用取引は手数料0円」と見ると迷いません。

ただし、信用取引は手数料0円だけで判断しない方がいいです。金利・貸株料・逆日歩など、売買手数料以外のコストが残ります。

現物取引と信用取引の違い

国内株式には、大きく現物取引と信用取引があります。

取引種類内容初心者向けの見方
現物取引自分の現金で株式を買う取引損失は原則として投資額の範囲に収まりやすい
信用取引担保を差し入れ、資金や株式を借りて売買する取引レバレッジがかかり、金利・貸株料なども発生する

現物取引は、自分の手元資金で株を買う基本的な取引です。

信用取引は、委託保証金を担保にして、資金や株式を借りて売買します。

DMM 株の信用取引では、最低委託保証金が30万円、預託率が30%と案内されています。

保証金の約3.3倍まで取引できるため、資金効率は上がります。

その分、株価が逆に動いたときの損失も大きくなりやすい。初心者は、現物取引と信用取引を同じ感覚で扱わない方が安全です。

DMM.com証券の現物取引手数料

DMM.com証券の国内現物取引は、1注文ごとの約定代金で手数料が決まります。

1日定額コースのような複数プランはありません。

1注文の約定代金現物取引手数料(税込)
5万円以下55円
5万円超 10万円以下88円
10万円超 20万円以下106円
20万円超 50万円以下198円
50万円超 100万円以下374円
100万円超 150万円以下440円
150万円超 300万円以下660円
300万円超880円

現物取引は無料ではありません。

ただ、手数料水準はかなり低く、300万円を超えても税込880円で止まります。

月に数回だけ個別株を買う人なら、手数料の負担はかなり小さめです。

一方、短期売買を何度も繰り返す人は、現物取引の手数料が積み上がります。

国内現物株を頻繁に売買するなら、SBI証券、楽天証券、GMOクリック証券のような現物手数料0円のネット証券とも比較した方が自然です。

国内信用取引の手数料は0円

DMM.com証券の国内信用取引は、約定金額にかかわらず取引手数料0円です。

制度信用でも一般信用でも、手数料体系は同じです。

取引信用取引手数料(税込)
制度信用取引0円
一般信用取引0円
約定金額金額にかかわらず0円

2025年4月1日から、国内信用取引の取引手数料が0円になっています。

ここだけ見ると非常に分かりやすい。

ただし、信用取引のコストは売買手数料だけではありません。

信用取引の金利・貸株料

DMM 株の国内信用取引では、買建では金利、売建では貸株料がかかります。

公式手数料ページでは、ゲストコースとVIPコースで制度信用および一般信用の買方金利が異なると案内されています。

コース制度信用 買方金利一般信用(無期限)買方金利デイトレ信用 買方金利貸株料
ゲストコース年率2.7%年率2.7%年率2.0%年率1.1%
VIPコース年率2.0%年率2.0%年率2.0%年率1.1%

金利は買方に、貸株料は売方にかかります。

制度信用の売建では、銘柄の需給によって逆日歩が発生することもあります。

一般信用では逆日歩は発生しませんが、貸株料や返済期限、対象銘柄の違いがあります。

信用取引は「手数料0円」と「実質コスト0円」が同じではありません。

数日以上持ち越すなら、金利・貸株料まで見てから判断したいところです。

デイトレ信用と強制決済の注意点

DMM 株には、返済期日が当日の一般信用(デイトレ信用)があります。

デイトレ信用は短期売買向けの仕組みですが、当日中に返済しない場合は翌営業日に強制決済されます。

公式ページでは、強制決済時の手数料は1約定につき税込3,300円と案内されています。

項目内容
デイトレ信用の返済期日当日中
当日中に返済しない場合翌営業日に強制決済
強制決済手数料1約定あたり3,300円(税込)

ここはかなり大事です。

通常の信用取引手数料は0円でも、強制決済になると別の手数料が発生します。

信用取引を使うなら、返済期日と建玉管理は必ず確認しましょう。

NISA口座の手数料

DMM.com証券の手数料ページでは、NISA・ジュニアNISAは国内株式および米国株式の取引手数料が無料と案内されています。

NISAの取引ルールでは、NISAでは現物取引のみと説明されています。

NISAでの取引手数料
国内株式(現物)0円
米国株式(現物)0円
信用取引NISAでは対象外

国内株を長期保有する目的なら、NISA口座を使うことで現物取引の手数料負担を消せます。

ただし、NISA枠は年間投資枠が決まっています。

手数料を節約するためだけにNISA枠を使うのではなく、長く持ちたい銘柄を優先する方が実務的です。

DMM 株ポイント

DMM.com証券では、国内株式および米国株式の取引手数料の1%がDMM 株ポイントとして貯まります。

貯まったポイントは、1ポイント1円として現金に交換でき、DMM 株アカウントに入金されます。

項目内容
付与対象国内株式・米国株式の取引手数料
付与率手数料の1%
付与タイミング約定日の翌営業日
交換1ポイント1円として現金交換

ただし、ポイント付与は「支払った手数料」に対するものです。

信用取引手数料0円やNISAの手数料無料取引では、ポイントの原資になる手数料がありません。

現物取引の手数料を少し戻してくれる仕組み、と考えると分かりやすいです。

アカウント登録後1カ月間の無料特典

DMM 株では、アカウント登録後、内部者情報の登録が完了した日から1カ月間、国内株式取引手数料が無料になります。

公式ページでは、国内株式の現物取引および信用取引が対象とされています。

項目内容
対象2019年6月1日以降にアカウント登録を完了した人
開始内部者情報の登録完了日から
期間1カ月間
対象取引国内株式の現物取引・信用取引
対象外米国株式、米国株信用取引

新しく使い始める人にとっては、操作に慣れる期間として使いやすい特典です。

ただし、信用取引の金利、貸株料、逆日歩などの諸経費は別に発生します。

また、特典内容や条件は変更されることがあります。

無料期間だけで判断せず、通常時の現物手数料と信用取引コストも確認しておきましょう。

図解:DMM.com証券の手数料で最初に見ること

現物取引 55円から880円 信用取引 売買手数料0円 NISA・特典 無料枠とポイント 現物は有料、信用は金利まで見る NISAなら国内現物株の手数料は0円

初心者が間違えやすいポイント

現物取引は通常時0円ではない

DMM.com証券は低コストですが、課税口座の国内現物取引は通常時、有料です。

NISA口座や新規登録後1カ月の無料特典では0円になりますが、通常の課税口座で現物株を売買する場合は、約定代金ごとの手数料表を確認します。

信用取引は手数料0円でもコストが残る

国内信用取引の売買手数料は0円です。

しかし、買建なら金利、売建なら貸株料、制度信用の売建なら逆日歩が関係します。

信用取引のコストは、売買手数料だけでは判断できません。

ポイント還元は大きな節約ではない

DMM 株ポイントは便利ですが、還元率は取引手数料の1%です。

55円の手数料なら、税抜手数料ベースで計算され、小数点以下は切り捨てられます。

ポイント目当てで売買回数を増やすより、そもそも不要な取引を減らす方がコスト管理としては大事です。

単元未満株は別ルール

DMM 株には、通常の単元株取引とは別に、単元未満株の取扱いがあります。

単元未満株の買取請求は別の手数料体系です。

1株投資をメインにしたい人は、単元未満株サービスが強い証券会社と比較した方がよいでしょう。

まとめ

DMM.com証券の国内株式手数料は、現物取引と信用取引で性格がはっきり分かれます。

現物取引は、1注文ごとの手数料制です。税込55円から始まり、300万円超でも税込880円が上限です。

信用取引は、約定金額にかかわらず売買手数料0円です。

NISA口座では国内株式・米国株式の取引手数料が無料になり、新規アカウント登録後は1カ月間の国内株式取引手数料無料特典もあります。

ただし、信用取引では金利・貸株料・逆日歩・強制決済手数料などが残ります。

DMM.com証券は、シンプルなアプリと低い現物手数料、信用取引0円が魅力です。

その一方で、国内現物株を頻繁に売買する人、1株投資を中心にしたい人、投信積立までまとめたい人は、他のネット証券との比較もしておきたいところです。

出典

本記事は、公開情報に基づいた教育的・情報提供のみを目的としており、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨または勧誘するものではありません。掲載内容の正確性については万全を期しておりますが、その内容や将来の投資成果を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行っていただけますようお願い申し上げます。