SBIネオトレード証券の国内株式手数料を徹底解説｜現物低コストと信用0円

まず結論

SBIネオトレード証券の国内株式手数料は、最初に「現物取引か、信用取引か」で分けます。

SBI証券の「ゼロ革命」のように、国内現物株が条件達成で全面無料になるタイプではありません。

SBIネオトレード証券の強みは、信用取引手数料0円と、現物取引の低い上限手数料です。

現物を少額で分けて買うなら、定額プランで1日100万円以下に収めると0円。

大きめの現物注文をたまに出すなら、一律プランで最大880円。

信用取引を使うなら、売買手数料は0円。ただし金利や貸株料は別。

この3つで整理すると、かなり分かりやすいです。

現物取引と信用取引の違い

国内株式には、大きく現物取引と信用取引があります。

現物取引は、自分の手元資金で株を買う基本的な取引です。

信用取引は、委託保証金を担保にして、資金や株式を借りて売買します。

手元資金より大きな取引ができる一方で、損失が膨らみやすく、追加保証金や強制返済のリスクもあります。

SBIネオトレード証券では信用取引手数料が0円です。

ただし、信用取引そのものが低リスクになるわけではありません。手数料とリスクは分けて見ます。

現物取引の2つの手数料プラン

SBIネオトレード証券の現物取引とETFでは、2つの手数料プランを選べます。

どちらが正解というより、売買スタイルで選びます。

月に数回だけ買うなら一律プラン。

1日に複数回売買するなら定額プラン。

この考え方で十分です。

一律プランの手数料

一律プランは、1注文ごとの約定代金に応じて手数料が決まるプランです。

公式手数料表では、次のように示されています。

ここはユーザーが間違えやすいところです。

一律プランは、300万円超でも税込880円で止まります。

大きめの現物注文を出す人にとっては、上限がかなり低い設計です。

ただし、1日に少額取引を何度も行う場合は、注文ごとに手数料が積み上がります。

その場合は定額プランと比較します。

定額プランの手数料

定額プランは、1日の約定代金合計で手数料が決まるプランです。

公式手数料表では、次のように示されています。

1日の現物取引が100万円以下に収まるなら、定額プランはかなり強いです。

初心者が国内株を少額で買う場合、まず定額プランを候補にすると分かりやすい。

ただし、100万円を超えると手数料が発生します。

また、定額プランでは約定ごとに手数料を仮計算して一時的に拘束し、当日夜間のシステムメンテナンスで本来の手数料に修正されると公式ページで案内されています。

日中の買付余力を細かく使う人は、この一時拘束にも注意したいところです。

信用取引の手数料は0円

SBIネオトレード証券の信用取引は、制度信用取引・一般信用取引ともに取引手数料0円です。

公式ページでは、全ての信用取引可能銘柄の取引手数料が0円と案内されています。

信用取引を頻繁に使う人にとって、これはかなり分かりやすいメリットです。

ただし、期日返済、強制決済、電話注文では手数料が発生します。

通常のオンライン信用取引は0円。例外取引は別手数料。

この切り分けが大事です。

信用取引の金利・貸株料

信用取引では、売買手数料が0円でも諸費用が発生します。

SBIネオトレード証券の公式手数料一覧では、主な費用が次のように案内されています。

一般信用取引は買方のみで、売建は取り扱いがないと公式ページで案内されています。

制度信用の売建では、貸株料のほか、逆日歩が発生する場合があります。

信用取引を持ち越す場合、売買手数料より金利・貸株料の方が効いてくることがあります。

「信用手数料0円」は大きいですが、「信用コスト0円」ではありません。

信用取引のその他費用

信用取引では、金利・貸株料以外にも費用が発生することがあります。

公式ページでは、信用取引管理料について、1株あたり税込11銭、建玉ごとに1カ月の最低110円、最高1,100円と案内されています。

名義書換料は売買単位あたり税込55円、ETF/ETNは売買単位あたり税込5.5円です。

信用取引は、短期ならコストが見えやすいです。

ただ、建玉を長く持つほど、こうした細かい費用が効いてきます。

電話注文・強制返済などの手数料

通常のオンライン取引とは別に、電話注文や強制返済などではコール取引手数料が発生します。

公式手数料一覧では、コール取引手数料が次のように案内されています。

電話による現物取引注文、端株・単元未満株売却、追証未入金による強制返済、期日強制返済などが対象です。

オンラインで普通に売買している限りは意識しにくい費用です。

ただし、追証や期日管理を誤ると、売買手数料0円の前提が崩れます。

信用取引を使う人は、ここを軽く見ない方がいいです。

NISA口座での注意点

SBIネオトレード証券では、現物取引の手数料表がNISAにも関係します。

少なくとも今回確認できる公式手数料ページでは、SBI証券や楽天証券のように「NISA口座内の国内株式売買手数料が全面無料」とは案内されていません。

そのため、NISAで国内株を買う場合も、現物取引の手数料プランを確認しておくのが安全です。

ただし、定額プランを選び、1日の約定代金合計が100万円以下なら、現物取引手数料は0円です。

NISAで個別株を少額ずつ買うなら、この定額プランとの相性は悪くありません。

手数料よりも、NISA枠を何に使うかの方が大事です。

長く持ちたい銘柄か、短期で売買する銘柄か。そこを先に決めましょう。

図解：SBIネオトレード証券の手数料で最初に見ること

初心者が間違えやすいポイント

現物取引は全面無料ではない

SBIネオトレード証券は低コストですが、現物取引がいつでも全面無料というわけではありません。

一律プランでは注文ごとに手数料がかかります。

定額プランなら1日100万円以下は0円ですが、100万円を超えると手数料が発生します。

信用取引は手数料0円でもリスクが大きい

信用取引の売買手数料は0円です。

しかし、信用取引では保証金を使って大きな取引ができます。

損失が保証金を上回る可能性もあり、追証や強制返済のリスクもあります。

手数料が安いから初心者向け、とは言い切れません。

金利優遇だけで判断しない

SBIネオトレード証券には、制度信用買方金利の優遇プログラムがあります。

最良優遇金利は年率1.79%と案内されています。

ただし、適用条件や市場金利の動向で内容が変わる場合があります。

金利優遇を前提に大きな建玉を持つより、まずは通常金利で採算を見る方が安全です。

単元未満株や電話注文は別扱い

端株・単元未満株の売却、電話注文、強制返済などは、通常のオンライン手数料とは違う扱いです。

1株投資をメインにしたい人は、単元未満株サービスに強い証券会社も比較した方がよいでしょう。

まとめ

SBIネオトレード証券の国内株式手数料は、信用取引を使う人にかなり分かりやすい設計です。

信用取引は、制度信用・一般信用ともに取引手数料0円です。

現物取引は、一律プランなら税込50円から最大880円。定額プランなら1日の約定代金合計100万円以下で0円です。

ただし、信用取引では買方金利、貸株料、逆日歩、管理料、名義書換料などが残ります。

電話注文、端株・単元未満株売却、強制返済などではコール取引手数料も発生します。

低コストで信用取引を使いたい人には魅力的です。

一方で、投信積立、新NISAの手数料無料、単元未満株、ポイント経済圏までまとめたい人は、SBI証券など他のネット証券との比較もしておきたいところです。

出典

• SBIネオトレード証券 手数料一覧
• SBIネオトレード証券 現物取引手数料
• SBIネオトレード証券 信用取引の手数料とコスト
• SBIネオトレード証券 信用取引