本記事は一般的な投資教育コンテンツであり、特定の金融商品の購入・売却を勧めるものではありません。企業分析では、開示資料、会計基準、調整項目、財務状態、キャッシュフローを確認してください。
EBITDAとは
企業の利益には、いくつかの段階がある。
ざっくり並べると、次のような流れになる。
売上高
↓
営業利益
↓
経常利益
↓
当期純利益ただし、企業の利益は、借入金の多さ、税率、減価償却の方法、設備投資の規模などによって見え方が変わる。
そこで、本業の収益力を比較しやすくするために使われるのがEBITDAである。
EBITDAは、利息、税金、減価償却費、無形資産の償却費を差し引く前の利益を意味する。
| 英語 | 日本語での意味 |
|---|---|
| Earnings | 利益 |
| Before Interest | 支払利息を差し引く前 |
| Taxes | 税金を差し引く前 |
| Depreciation | 有形固定資産の減価償却費を差し引く前 |
| Amortization | 無形資産の償却費を差し引く前 |
米国SECの非GAAP指標に関するガイダンスでも、EBITDAは earnings before interest, taxes, depreciation and amortization と説明されている。
EBITDAの計算式
EBITDAの基本的な考え方は次の通り。
EBITDA = EBIT + 減価償却費 + 無形資産償却費EBITは、利息・税引前利益を意味する。
日本企業の実務では、簡易的に次の式で見ることも多い。
EBITDA ≒ 営業利益 + 減価償却費ただし、会社や資料によって計算方法が違うことがある。特に「調整後EBITDA」「Adjusted EBITDA」と書かれている場合は、株式報酬、買収関連費用、一時費用、減損、リストラ費用などをさらに調整していることがある。
ここはかなり大事だ。
EBITDAという名前が同じでも、会社ごとに中身が違う場合がある。投資家は、会社がどの項目を足し戻しているのかを確認する必要がある。
なぜEBITDAが重要なのか
EBITDAが使われる理由は、企業の稼ぐ力を比較しやすくするためである。
主な理由は3つある。
| 理由 | 内容 |
|---|---|
| 企業比較がしやすい | 借入金、税率、減価償却方法の違いをある程度ならして見られる |
| キャッシュ創出力の目安になる | 減価償却費は会計上の費用で、支出済み設備の費用配分だから |
| M&A評価で使いやすい | EV/EBITDA倍率で企業価値と収益力を比較しやすい |
たとえば、同じ業界に2社があり、一方は借入金が多く、もう一方は借入金が少ないとする。支払利息の差によって純利益は変わるが、EBITDAなら利息の影響を除いて比較しやすくなる。
また、工場や通信設備を多く持つ会社では、減価償却費が大きくなりやすい。営業利益だけを見ると利益が小さく見えても、EBITDAでは設備が生み出す収益力を確認しやすくなる。
図解：EBITDAが除くもの
営業利益との違い
営業利益は、本業で稼いだ利益から販売費、管理費、減価償却費などを差し引いた利益である。
一方、EBITDAは減価償却費や償却費を足し戻すため、営業利益より大きく出ることが多い。
| 項目 | 営業利益 | EBITDA |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 差し引く | 足し戻す |
| 本業比較 | 使える | 業種によって使いやすい |
| キャッシュ創出力の目安 | やや見えにくい | 見えやすい |
| M&A評価 | 使われる | よく使われる |
| 設備投資の負担 | PLに一部反映 | 直接は見えにくい |
設備投資が大きい業界では、営業利益だけを見ると、減価償却費の影響で利益が小さく見えることがある。EBITDAを使うと、設備投資後の会計処理の影響をある程度ならして見られる。
ただし、設備投資が必要な事業では、減価償却費を足し戻しただけでは十分ではない。古い設備を維持したり、新しい設備を入れたりするには、将来も現金が必要になる。
EBITDAがよく使われる業界
EBITDAは、減価償却費が大きい業界でよく使われる。
代表例は次の通り。
| 業界 | EBITDAが見られやすい理由 |
|---|---|
| 通信 | 通信設備、基地局、ネットワーク投資が大きい |
| 鉄道 | 車両、線路、駅設備などの固定資産が大きい |
| インフラ | 発電所、道路、施設などの設備投資が大きい |
| 半導体製造 | 工場、製造装置、クリーンルーム投資が大きい |
| 製造業 | 機械設備や工場の償却費が大きい |
| M&A対象企業 | 買収価格と収益力を比較しやすい |
逆に、設備投資が軽いソフトウェア企業やサービス企業では、営業利益やフリーキャッシュフローとのズレが小さい場合もある。
EV/EBITDA倍率とは
EBITDAとセットでよく使われるのが、EV/EBITDA倍率である。
EVはEnterprise Value、つまり企業価値を意味する。ざっくり言えば、株式価値に純有利子負債などを加えた、会社全体の価値である。
EV/EBITDA倍率 = 企業価値 ÷ EBITDAこの倍率は、企業買収価格や株価評価が割高か割安かを見る時に使われる。
たとえば、同じ業界でA社がEV/EBITDA 6倍、B社が10倍なら、単純にはA社の方が安く見える。ただし、成長率、利益率、財務リスク、設備投資負担、事業の質が違えば、倍率差には理由がある。
日本公認会計士協会の企業価値評価ガイドラインにも、類似会社のEBITやEBITDA、企業価値、倍率を使う評価例が示されている。
EBITDAの注意点
EBITDAは便利だが、万能ではない。
特に注意したいのは次の点である。
| 注意点 | 内容 |
|---|---|
| 現金そのものではない | EBITDAはキャッシュフローではない |
| 設備投資を無視しやすい | CAPEXが大きい企業では現金が残らないことがある |
| 借金を見落としやすい | 利息を除くため、財務リスクが見えにくい |
| 税金を見落としやすい | 実際の手残りとは違う |
| 調整後EBITDAに注意 | 会社ごとに足し戻す項目が違うことがある |
たとえば、EBITDAが大きくても、毎年それ以上の設備投資が必要なら、フリーキャッシュフローは小さいかもしれない。
また、借入金が多い企業では、EBITDAが黒字でも利息負担や返済負担が重いことがある。Net Debt / EBITDA、自己資本比率、営業キャッシュフローも合わせて確認したい。
SECも、EBITDAと異なる計算をする指標はEBITDAではなくAdjusted EBITDAなど別の名称で区別すべきだと説明している。つまり、調整後指標は中身を読む必要がある。
初心者向けの見方
企業分析でEBITDAを見るなら、単年ではなく複数年で確認する。
| EBITDAの変化 | 見方 |
|---|---|
| 増加傾向 | 本業の収益力が拡大している可能性 |
| 減少傾向 | 収益力低下、競争激化、コスト増の可能性 |
| 売上増なのにEBITDA減 | 粗利率低下や販管費増に注意 |
| EBITDA増なのにFCF減 | 設備投資や運転資本増加に注意 |
| 調整後EBITDAだけ改善 | 調整項目の中身を確認する |
初心者は、次の順番で見ると分かりやすい。
- 売上高は伸びているか
- 営業利益は伸びているか
- EBITDAは伸びているか
- 営業キャッシュフローは伸びているか
- フリーキャッシュフローは残っているか
- 借入金や自己資本比率に無理はないか
EBITDAだけが良く、営業キャッシュフローやフリーキャッシュフローが悪い場合は、利益の質を疑った方がいい。
まとめ
EBITDAとは、利息、税金、減価償却費、無形資産償却費の影響を除いた、企業の収益力を見るための指標である。
押さえるポイントは次の通り。
- EBITDAは本業の稼ぐ力を比較しやすくする指標
- 簡易的には営業利益＋減価償却費で見ることが多い
- 設備投資が大きい業界やM&A評価でよく使われる
- EV/EBITDA倍率は企業価値評価で使われる代表指標
- EBITDAはキャッシュフローそのものではない
- 設備投資、借入金、税金、調整項目を見落とさない
投資家が企業を分析するとき、EBITDAは便利な入口になる。
ただし、入口で止まってはいけない。営業利益、営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフロー、ROE、自己資本比率まで見て、ようやく企業の稼ぐ力と財務の現実が見えてくる。