結婚資金はいくら必要？結婚式・新婚旅行・新生活費の準備方法

結婚資金はいくら必要か

結論から言うと、結婚資金は次の3つを分けて考える。

この3つを混ぜると、式の見積もりだけで安心してしまう。

実際には、結婚式の支払い、新婚旅行の予約、新居契約、家具家電の購入が同じ時期に重なりやすい。ここで現金が薄くなると、結婚後すぐにクレジットカードの支払い、分割払い、貯蓄ゼロの不安を抱えやすくなる。

目安としては、次のように考えると現実的だ。

これは「この金額が正解」という意味ではない。

実家暮らしから同居するのか、すでに同棲しているのか、家具家電を買い替えるのか、親からの援助やご祝儀をどこまで見込むのかで必要額は大きく変わる。

結婚式費用は総額より自己負担額を見る

結婚式は、結婚資金の中で最も見積もりが大きくなりやすい。

リクルートブライダル総研の「結婚マーケット調査2025調べ」では、国内で挙式と披露宴・ウエディングパーティーを1回ずつ実施した人の費用総額は平均298.6万円とされている。

ただし、式の総額がそのまま自己負担になるわけではない。

ご祝儀制の披露宴・ウエディングパーティーでは、ご祝儀が入る。親族から援助を受ける人もいる。調査では、同条件のご祝儀総額は平均187.1万円、自己負担額は平均158.9万円とされている。

ここで注意したいのは、平均だけで予算を組まないことだ。

自己負担額は、招待人数、会場、料理、衣装、写真、映像、演出、親族援助、ご祝儀の有無でかなり変わる。

結婚式の予算は、総額ではなく「いつ、いくら現金で払うか」で見る。

ここを間違えると、最終的にはご祝儀で戻るとしても、支払いタイミングで資金が足りなくなる。

新生活費が見落とされやすい

結婚資金で意外と重いのが、新生活費である。

結婚式をしない場合でも、新居を借りるなら初期費用がかかる。賃貸では、敷金、礼金、仲介手数料、前家賃、火災保険、保証会社費用などがまとまって出ることがある。

さらに、引っ越し代、家具家電、カーテン、照明、寝具、キッチン用品、インターネット契約、日用品も必要になる。

新生活費は、ひとつひとつは結婚式より小さく見える。

でも、支払いが同じ月に集まるとかなり重い。式を小さくしたのに家計が苦しくなる人は、ここを見落としていることが多い。

目標金額は3段階で作る

結婚資金は、最初から細かく完璧に見積もらなくていい。

まずは3段階で作る。

たとえば、次のような見積もりにする。

この見積もりのよいところは、どこを削れるかが見えることだ。

予算が厳しいなら、結婚式の人数を減らす、新婚旅行を国内にする、家具家電を一度に買い替えない、予備費だけは残す、といった調整ができる。

毎月いくら貯めればよいか

目標額が決まったら、期限から逆算する。

たとえば、2年後に300万円を用意したい場合はこうなる。

300万円 ÷ 24か月 = 月12.5万円

月12.5万円が難しいなら、選択肢は3つある。

• 目標額を下げる
• 期限を延ばす
• ボーナスや一時金も含めて計画する

ここで無理をすると、結婚後の家計が苦しくなる。

結婚資金は、貯めること自体が目的ではない。結婚後に生活を始めても、家計が壊れない状態を作ることが目的である。

使う時期で預金と投資を分ける

結婚資金は、使う時期がある程度決まっているお金だ。

そのため、基本は預金中心で管理する。

特に、1から3年以内に使う結婚資金を株式投資や値動きの大きい投資信託に入れるのは慎重に考えたい。

相場が下がったタイミングで式場の支払い、新居契約、旅行代金が来ると、安いところで売らされる可能性がある。

投資は悪くない。NISAや長期投資も、将来の資産形成には役立つ。

ただし、結婚資金と長期投資資金は分ける。これが一番大事だ。

結婚前後のお金は3つに分ける

結婚前後は、家計の目的別にお金を分けると混乱しにくい。

順番としては、まず結婚資金と生活防衛資金を確保する。

そのうえで余裕がある部分を長期投資へ回す。

「投資を止めるのがもったいない」と感じる人もいるかもしれない。けれど、数年以内に使う資金まで投資に入れると、相場が悪いときに家計の自由度が下がる。

結婚後も投資を続けたいなら、少額でもいい。大きく止めるか続けるかではなく、生活に無理のない金額に調整する方が長続きしやすい。

初心者がやりがちな失敗

結婚資金でつまずきやすいのは、次の5つである。

特に、ご祝儀は「あとで入るお金」である。

式場によっては、支払いが前払いになることがある。ご祝儀をあてにしすぎると、手元資金が足りなくなる。

また、結婚資金は片方だけが抱えると苦しくなりやすい。収入、貯蓄、奨学金、ローン、家族への支援、仕事の予定などを、早めに共有しておきたい。

ふたりで決めたいチェックリスト

結婚資金を準備するなら、最低限ここを確認する。

• 結婚式を行うか、会食やフォトにするか
• 招待人数を何人くらいにするか
• 新婚旅行にいくら使うか
• 新居の初期費用はいくらか
• 家具家電をどこまで買い替えるか
• ご祝儀や親援助をどこまで見込むか
• 式場や旅行代金の支払い時期はいつか
• 予備費をいくら残すか
• 結婚後の生活防衛資金をいくら残すか
• NISAや投資額を一時的に調整するか

このチェックリストは、節約のためだけではない。

ふたりのお金の価値観をすり合わせるためのものだ。

お金をかけたい場所が違うのは自然である。式を大事にしたい人もいれば、旅行を重視したい人もいる。新居や家具家電にお金をかけたい人もいる。

だから、最初に「何にお金を使うと満足度が高いか」を話す。

そこが見えると、削るところも決めやすい。

まとめ

結婚資金は、結婚式だけでなく、新婚旅行、新生活準備、予備費まで含めて考える。

結婚式の平均費用は参考になるが、そのまま自分たちの必要額にはならない。大事なのは、総額よりも自己負担額、さらに支払い時期である。

数年以内に使う結婚資金は、預金中心で管理するのが基本になる。NISAや長期投資は将来の資産形成に役立つが、結婚資金とは分けておきたい。

結婚は、大きな支出イベントであると同時に、ふたりで家計を作り始めるタイミングでもある。

理想の結婚と、結婚後の暮らし。その両方を守るために、結婚資金、生活防衛資金、長期投資資金を分けて準備しておく。

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出典

• リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」、2026年6月17日確認。本文中の結婚式費用・ご祝儀・自己負担額は「結婚マーケット調査2025調べ」を参照。
• 公益財団法人生命保険文化センター「結婚にかかる費用はどれくらい？」、2026年6月17日確認。ライフイベントとしての結婚費用の考え方を参照。