EBITDAとは？投資初心者向けに分かりやすく解説

EBITDA = 利息、税金、減価償却費、無形資産償却費を差し引く前の利益

EBITDAとは

EBITDAとは、企業の利益から、支払利息、税金、減価償却費、無形資産償却費の影響を取り除いた指標です。

分解すると、次の意味になります。

日本語では、

利払い前、税引き前、減価償却前、無形資産償却前利益

と説明されることが多いです。

少し長いので、初心者はまず、

本業の利益に、減価償却費などを足し戻した数字

と覚えると入りやすいです。

EBITDAの計算式

実務でよく使われる簡易式は次の通りです。

EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + 無形資産償却費

日本企業を見るときは、この式が一番イメージしやすいです。

会社によっては「減価償却費及び償却費」のようにまとめて開示されることがあります。その場合は、同じ償却費を二重に足し戻さないようにします。

もう少し純利益に近いところから計算する場合は、次の形になります。

EBITDA = 当期純利益
        + 法人税等
        + 支払利息
        + 減価償却費
        + 無形資産償却費

税引前利益から見る場合は、税金はすでに差し引く前なので、税金をもう一度足す必要はありません。

EBITDA = 税引前利益
        + 支払利息
        + 減価償却費
        + 無形資産償却費

ここは少しつまずきやすいところです。

「税引前利益 + 税金」としてしまうと、税金を二重に戻すような形になり、考え方として不自然になります。

具体例

ある企業の業績が次の通りだったとします。

この場合、簡易的なEBITDAは次のように計算します。

EBITDA = 100億円 + 30億円 + 5億円
       = 135億円

営業利益は100億円ですが、減価償却費と無形資産償却費を足し戻すと、EBITDAは135億円になります。

減価償却費は会計上の費用ですが、その期に同じ金額の現金が出ていくわけではありません。だからEBITDAは、営業利益よりも「現金を生み出す力」に近い感覚で見られることがあります。

ただし、これはあくまで近いという話です。営業キャッシュフローそのものではありません。

なぜEBITDAを使うのか

企業を比較するとき、営業利益や純利益だけでは見えにくい差があります。

例えば、次のような違いです。

同じように事業で稼いでいる会社でも、借入金や税金、設備投資の状況によって、純利益や営業利益の見え方は変わります。

そこでEBITDAを使うと、そうした会計上・財務上の違いをある程度ならして、事業そのものの収益力を比べやすくなります。

特に、

• 国をまたぐ企業比較
• 設備投資が大きい業界の比較
• M&Aでの企業価値評価
• 借入金返済力の確認

で使われやすい指標です。

EBITDAで分かること

本業の稼ぐ力

EBITDAが大きい企業は、本業で一定の利益を生み出している可能性があります。

売上だけが大きくても、利益がほとんど残らなければ企業価値は高まりにくいです。EBITDAを見ると、売上規模ではなく、利益を生む力に目を向けやすくなります。

キャッシュ創出力の目安

減価償却費は、過去に投資した設備を会計上の費用として少しずつ配分するものです。そのため、減価償却費そのものは、その期の現金支出とは一致しません。

このためEBITDAは、企業のキャッシュ創出力を見る目安として使われます。

ただし、ここで言うキャッシュ創出力はかなり粗い見方です。実際の現金の動きは、営業キャッシュフローやフリーキャッシュフローで確認する必要があります。

M&Aでの企業価値評価

M&Aでは、EV/EBITDA倍率がよく使われます。

EV/EBITDA倍率 = EV ÷ EBITDA

EVは企業価値です。簡易的には次のように考えます。

EV = 時価総額 + 有利子負債 - 現預金

EV/EBITDA倍率は、

企業を買収するときの実質的な価格が、EBITDAの何年分に相当するか

を見る指標です。

例えば、EVが1,000億円でEBITDAが100億円なら、EV/EBITDA倍率は10倍です。

1,000億円 ÷ 100億円 = 10倍

倍率が低いほど割安に見えることがあります。ただし、低ければ必ず良いわけではありません。成長力が弱い、利益が一時的に高い、設備投資負担が重い、事業リスクが大きいなどの理由で低く評価されている場合もあります。

EBITDAのメリット

企業比較がしやすい

EBITDAは、借入金や税金、減価償却の影響を一部取り除くため、企業同士を比べやすくなります。

特に、国や会計基準が違う企業を比較するときには、純利益だけを見るよりも事業の収益力をつかみやすい場合があります。

設備投資型企業を見やすい

製造業、物流、通信、インフラ、ホテル、航空、データセンターなどは、設備投資が大きくなりやすい業種です。

こうした企業では、減価償却費が営業利益を大きく押し下げることがあります。EBITDAを見ると、償却費を差し引く前の稼ぐ力が見えやすくなります。

M&Aや負債分析で使いやすい

M&Aでは、買収価格が高いか安いかを考えるときにEV/EBITDA倍率が使われます。

また、借入金がどれくらい重いかを見るときには、ネット有利子負債/EBITDA倍率が使われることもあります。

ネット有利子負債/EBITDA倍率 = ネット有利子負債 ÷ EBITDA

これは、ざっくり言えば、EBITDAの何年分の借金を抱えているかを見る指標です。

EBITDAの弱点

現金そのものではない

EBITDAは、営業キャッシュフローでもフリーキャッシュフローでもありません。

EBITDAには、次のような現金の動きが反映されません。

• 税金の支払い
• 支払利息
• 在庫や売掛金など運転資金の増減
• 設備投資
• リース料や更新投資
• 一時的な支出

EBITDAが大きくても、在庫が増えすぎていたり、売掛金の回収が遅れていたり、設備投資が重かったりすると、手元資金は増えにくいです。

設備投資を軽く見せやすい

EBITDAの最大の注意点は、設備投資の重さを見えにくくすることです。

例えば、A社とB社がどちらも営業利益100億円だったとします。

EBITDAだけ見ると、A社の方がかなり強く見えます。

しかし、A社が毎年大きな設備更新をしないと事業を維持できない会社なら、EBITDAの高さをそのまま自由に使えるお金とは見られません。

設備投資型の会社では、

EBITDAが高い
  ↓
でも設備投資も大きい
  ↓
フリーキャッシュフローは思ったほど残らない

ということが普通にあります。

調整後EBITDAは会社ごとに違う

企業によっては、調整後EBITDA、Adjusted EBITDA、Non-GAAP EBITDAといった指標を開示することがあります。

調整後EBITDAでは、一時費用、株式報酬、買収関連費用、減損、リストラ費用などを除外する場合があります。

もちろん、調整に合理性があるケースもあります。しかし、除外する項目が増えるほど、会社に都合のよい数字になりやすい面もあります。

見るときは、

• 何を足し戻しているか
• 毎年同じ基準で計算しているか
• 営業利益や純利益との差が大きすぎないか
• 営業キャッシュフローと比べて不自然でないか

を確認したいところです。

EBITDAと営業利益の違い

営業利益は、本業の売上から売上原価、販売費、管理費などを差し引いた利益です。

EBITDAは、そこに減価償却費や無形資産償却費を足し戻すため、営業利益より大きくなることが多いです。

初心者は、EBITDAを営業利益の代わりに見るのではなく、営業利益を補助する指標として見る方が安全です。

業界によって見方は変わる

EBITDAの使いやすさは、業界によって変わります。

同じEBITDAでも、設備を大量に持つ企業と、ソフトウェア中心の企業では意味合いが違います。

だから、異業種で単純に倍率を比べるより、まず同業他社と比較する方が現実的です。

投資家が見るべきポイント

EBITDAは増えているか

まずは、EBITDAが数年単位で増えているかを確認します。

単年だけ高くても、一時的な需要、価格転嫁、為替、コスト削減で押し上げられている場合があります。売上、営業利益、営業キャッシュフローと一緒に見ると、実力か一時要因かを判断しやすくなります。

EBITDAマージンは改善しているか

EBITDAマージンは、売上に対するEBITDAの割合です。

EBITDAマージン = EBITDA ÷ 売上高 × 100

売上が伸びても、EBITDAマージンが下がっていれば、コストが重くなっている可能性があります。

反対に、売上成長とEBITDAマージン改善が同時に起きていれば、価格決定力やコスト管理が効いているかもしれません。

EV/EBITDA倍率は同業比較で見る

EV/EBITDA倍率は、業界ごとに水準が違います。

成長率が高い企業は高倍率になりやすく、成熟企業や景気敏感企業は低倍率になりやすいです。

そのため、

• 同業他社と比べて高いか低いか
• 自社の過去平均と比べて高いか低いか
• 成長率や利益率に見合う倍率か
• 負債や設備投資を考えても妥当か

を見ます。

「EV/EBITDAが低いから割安」と機械的に決めるのは危ないです。

初心者がよくある誤解

EBITDAが大きい会社は安全

EBITDAが大きくても、安全とは限りません。

借入金が多い会社では、支払利息や返済負担が重くなります。設備投資が大きい会社では、EBITDAが出ていても自由に使える現金が少ないことがあります。

安全性を見るなら、自己資本比率、ネット有利子負債、営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローも確認します。

EBITDAはキャッシュフローと同じ

これはかなり多い誤解です。

EBITDAはキャッシュフローに近い雰囲気を持つ指標ですが、キャッシュフローそのものではありません。

在庫が増えた、売掛金が回収できない、設備投資が増えた、税金や利息を払った。こうした現金の動きはEBITDAだけでは見えません。

EV/EBITDA倍率が低ければ買い

倍率が低い理由を見ないと危険です。

利益がピークにあるだけかもしれません。景気後退でEBITDAが落ちる会社かもしれません。多額の設備投資や負債を抱えているかもしれません。

低倍率は割安の入口にはなりますが、答えではありません。

使い方の順番

投資初心者なら、いきなりEBITDAだけを見るより、次の順番で見ると整理しやすいです。

1. 売上高が伸びているか
2. 営業利益が出ているか
3. 純利益が継続しているか
4. EBITDAが増えているか
5. 営業キャッシュフローは黒字か
6. フリーキャッシュフローは残っているか
7. EV/EBITDA倍率は同業と比べて妥当か

EBITDAは、企業分析の主役というより、営業利益とキャッシュフローの間をつなぐ補助線です。

この補助線を引くと、利益が出ているように見える会社の実態や、減価償却費で利益が小さく見える会社の稼ぐ力が見えやすくなります。

チェックリスト

EBITDAを見るときは、次の項目を確認しておくと失敗しにくいです。

特に大事なのは、

EBITDA
  ↓
営業キャッシュフロー
  ↓
フリーキャッシュフロー

の順に見ることです。

EBITDAが大きくても、最後にフリーキャッシュフローが残らない会社は、株主還元や借入返済の余力が限られます。

まとめ

EBITDAは、利息、税金、減価償却費、無形資産償却費を差し引く前の利益です。

特徴は次の通りです。

• 本業の稼ぐ力を比較しやすい
• 減価償却費の影響をならして見られる
• M&AやEV/EBITDA倍率でよく使われる
• キャッシュ創出力の目安になる
• ただし、現金そのものではない
• 設備投資や負債の重さを見落としやすい

初心者は、EBITDAを「便利だけれど、単独では使わない指標」と考えるのがちょうどいいです。

営業利益、純利益、営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフロー、負債状況と並べて見ることで、企業の稼ぐ力と資金繰りの両方が見えやすくなります。

出典

• SEC「Non-GAAP Financial Measures」
• 日本銀行「わが国企業によるNon-GAAP指標の開示について」
• 野村證券「EBITDA」
• 大和証券「EV/EBITDA倍率」