まず結論
T+2は、売買が成立した日をTとして、その2営業日後に受渡しが行われるという意味です。日本株では「約定日から2営業日後」、または「約定日を含めて3営業日目」と説明されます。
ここで大事なのは、2日後ではなく2営業日後という点です。土日祝日、年末年始、取引所の休場日は数えません。
具体例
祝日がない週なら、月曜日に約定した日本株の受渡日は水曜日です。木曜日に約定した場合は、金曜日がT+1、土日は数えず翌週月曜日がT+2になります。
| 約定日 | T+1 | T+2の受渡日 |
|---|---|---|
| 月曜日 | 火曜日 | 水曜日 |
| 木曜日 | 金曜日 | 翌週月曜日 |
| 祝日前 | 次の営業日 | さらに次の営業日 |
何に影響するか
T+2は、配当・株主優待の権利取り、売却代金の出金、年末の損益確定に影響します。取引画面で売れたように見えても、受渡しが完了するまでは出金可能額に反映されない場合があります。
また、権利確定日に買えば配当や優待がもらえる、とは限りません。株主として名簿に反映されるまでの受渡しを考えるため、権利付最終日を確認する必要があります。
まとめ
T+2は地味ですが、株式売買の実務ではかなり大事なルールです。注文が成立する日と、代金や株式の受渡しが完了する日は分けて考えます。
実際に資金を動かす予定があるときは、約定日、受渡日、出金可能日を別々に確認しておきましょう。
出典
- 日本取引所グループ「株式等の決済期間短縮化（T+2化）」（2026年8月8日確認）
- J-FLEC「受渡日」（2026年8月8日確認）