再投資と複利の関係
複利は、運用で得た収益を元本に加えて運用し、その収益にも次の収益が生じる仕組みです。この記事では、この流れを便宜上「投資のループ」と表現します。金融庁やJ-FLECの制度・商品名ではありません。
再投資はどう進む？
基本形は次の流れです。
100万円を投資
↓
配当・分配金・値上がり益など
↓
利益を再投資
↓
運用元本が増える
↓
増えた元本で次の運用
↓
再び収益が出れば再投資収益を再投資すると、その分も次の運用対象になります。ただし、再投資は元本や収益を保証するものではありません。
例えば株式なら、受け取った配当金で同じ銘柄や別の銘柄を買う方法があります。投資信託では、分配金を再投資する設定や、そもそも分配せずファンド内で運用を続けるタイプもあります。
売却益を次の投資へ回す場合も、資金を運用に戻す点では同じです。
100万円を年5％で運用するとどうなる？
複利の違いを見るため、値動き、税金、手数料を考えず、毎年5％で運用できたと仮定します。実際の利回りを示す予測ではありません。
| 経過年数 | 収益を再投資する場合 | 毎年の5％を現金で受け取り保有する場合 |
|---|---|---|
| 1年 | 105万円 | 105万円 |
| 5年 | 約127.6万円 | 125万円 |
| 10年 | 約162.9万円 | 150万円 |
10年後では約12.9万円の差になります。
再投資側は、2年目以降にそれまでの収益も運用対象になります。これが複利の効果です。
実際の株式や投資信託が毎年5％で増えるわけではありません。また、現金で受け取った収益を別に運用すれば結果は変わります。この表は、再投資の有無だけを比べる単純な計算例です。
配当を再投資する場合
個別株で分かりやすいのが配当再投資です。
例えば100株を持つ企業から配当を受け取り、その資金で株式を追加購入できれば、次回の配当額は保有株数や会社の配当方針などに応じて変わります。配当の再投資だけで投資全体の価値が増えるとは限りません。
ただし、企業の配当は固定ではありません。業績や財務状況によって減配・無配になることがあります。
同じ銘柄だけへ配当を戻し続けると、1社への投資比率が高まる点にも注意が必要です。
投資信託ではどう回る？
投資信託では、運用益を投資家へ分配せずファンド内で運用し続ける商品があります。また、分配金を受け取った後に再投資する方法もあります。
分配金を再投資すると、再投資した分もその後の運用対象になります。ただし、分配金はファンドの純資産から支払われるため、分配のたびに基準価額が下がることがあります。
「分配金が多い＝資産がよく増えている」とは限りません。
再投資と短期売買は別の考え方
利益を再投資することと、頻繁に売買を繰り返すことは別です。
再投資の中心は、
利益を使わず、運用資産へ戻すこと
です。
毎日のように売買して利益を次の銘柄へ移す必要はありません。売買回数が増えれば、商品によっては手数料、税金、売買タイミングの影響も大きくなります。
長期保有しながら配当や運用益を再投資する方法もあります。売買回数を増やす必要はありません。
運用資産が減ることもある
複利は利益が出ることを保証しません。損失が出れば、運用資産は減ります。
100万円が20％下落すると80万円です。その後20％上昇しても96万円で、元の100万円には戻りません。
再投資した資産の価格が下がれば、再投資分を含む運用資産全体の評価額が減ることもあります。
そのため、再投資だけに注目せず、投資先の分散やリスク管理も考える必要があります。金融庁は資産形成の基本として長期・積立・分散投資を紹介しています。
注意したい5つの点
- 収益は保証されない 株式、投資信託とも価格は下落します。再投資を続ければ必ず資産が増えるわけではありません。
- 同じ資産への集中 配当を毎回同じ銘柄へ戻すと、その企業への投資比率が高くなる場合があります。
- 税金 課税口座では、利益や配当・分配金に税金が生じることがあります。再投資額は税引前の収益と同額とは限りません。
- 手数料やコスト 売買手数料、信託報酬、為替コストなどが長期の運用成果に影響します。
- 現金も必要 収益をすべて再投資すると、生活費や緊急資金として使える現金は増えません。投資資金と生活資金は分けて考えます。
まとめ
利益を再投資するのは、収益を運用に戻す考え方です。「投資のループ型」は正式な金融用語ではなく、この記事で使った説明上の表現です。
投資 → 収益 → 再投資 → 運用資産に加わる → 次の運用
という資金の流れを繰り返す考え方です。
再投資は複利の効果につながることがありますが、値下がり、減配、税金、コスト、集中投資の影響を受けます。生活資金を確保したうえで、無理のない金額と分散を意識することが土台です。