株価平均型とは？日経平均の仕組みと値がさ株の影響

「平均」でも各銘柄の影響は同じではない

株価平均型の基本は、銘柄ごとの株価を足し、その合計を一定の数で割る考え方です。企業の発行済株式数や時価総額を直接の重みにはしません。

ここで混同しやすいのが、同じ「円」の値動きと、同じ「％」の値動きです。係数が同じなら、どちらの銘柄が1円動いても指数への影響は同じ。ところが同じ1％の上昇でも、株価が高い方が円での値上がり幅は大きくなります。このため、株価水準の高い値がさ株の動きが意識されます。

等ウェート型は、各銘柄の金額の比率を均等にする方式です。「株価を平均する」ことと「同じ金額を配分する」ことは区別します。

架空のA社とB社で、株価の単純平均を計算する例です。係数はともに1、除数は2で固定し、片方が上がるとき、もう片方の株価は変わらないと仮定します。

銘柄	当初の株価	1％上昇したときの値上がり幅	平均の押し上げ幅
A社	7,200円	72円	36円
B社	1,800円	18円	9円

同じ上昇率でも、A社が動く方が平均への影響は4倍です。これは2銘柄の計算例であり、実際の日経平均の寄与度ではありません。配当や売買費用も扱っていません。

日経平均では各銘柄の株価を「株価換算係数」で調整してから合計し、「除数」で割ります。ウエートの上限を調整する対象銘柄には、その調整を反映した係数を使います。表示株価が高いという理由だけで、指数への影響が最大とは判断できません。

除数は、銘柄の入替えなどによって、相場の値動きとは無関係に指数が飛ぶのを防ぐための数です。日経平均の構成銘柄数である225と、現在の除数は同じではありません。単純株価平均との違いは、この継続性のための調整にもあります。

株価平均型は、価格の動きを一定のルールで継続して追える利点があります。その反面、影響の大きい一部銘柄の上昇で、指数が上がることもあります。「指数が高いから、多くの銘柄も上がっている」とは限りません。

相場の広がりを見るなら、値上がり・値下がり銘柄数や、時価総額を基に計算する指数も手掛かりになります。日経平均とTOPIXでは、計算方式に加えて採用銘柄も異なるため、値動きの差を計算方式だけで説明するのも不十分です。