個別株への直接投資と株式ETFを通じた投資の違い

個別株は企業の株式、ETFはファンドの持分を買う

証券口座で企業の株を買うと、その企業の株主になります。複数社に投資したければ、それぞれの株を買い、保有割合も自分で調整します。

ETFは「上場投資信託」のことで、取引所でファンドの持分を売買できます。株式ETFなら、運用会社が方針に沿って株式を組み入れ、投資家はそのファンドを通じて保有します。指数への連動を目指すもののほか、運用会社が判断して銘柄を選ぶアクティブ運用型もあります。

ETFにも自分で商品を選ぶ判断は必要です。任せられるのはファンド内の運用であり、どのETFをいくら買うか、いつ売るかまで任せるわけではありません。

比較点個別株への直接投資株式ETFを通じた投資
購入するもの自分が選んだ企業の株式株式を組み入れたファンドの持分
投資先と比率自分で調整できるファンドの運用方針に従う
銘柄の管理各社を調べ、自分で売買するファンド内の管理は運用会社が担う
配当・分配各社の方針に沿って配当を受け取るファンドの方針に沿って分配金を受け取る
運用にかかる費用ETFの信託報酬はかからない信託報酬などを継続して負担
分散の範囲自分の選び方で決まるETFの組入内容で決まる

個別株のメリットとデメリット

メリット:持ちたい企業だけを、決めた割合で保有できる

「この会社の利益成長に投資したい」「この会社は外したい」という考えを、そのまま保有内容に反映できます。特定の企業を多く持つことも、業種をまたいで分散することも可能です。

ファンドを挟まないため、ETFの信託報酬はかかりません。ただし、利用する取引サービスによって売買手数料などは発生します。

デメリット:銘柄選びの結果と管理の負担を自分で引き受ける

企業の業績悪化や減配が、その株の保有額に応じて損益へ響きます。少数の企業に偏るほど、一社の不調による影響も大きくなります。

分散するには複数社を調べ、決算や保有比率を追う手間がかかります。国内普通株の通常の市場取引は100株単位です。単元未満株を使えるサービスもありますが、注文方法や約定時刻、手数料などの条件はサービスごとに違います。

ETFのメリットとデメリット

メリット:複数銘柄の保有と入れ替えをまとめられる

複数企業を組み入れる株式ETFなら、投資家はETFを一つ買うことで、その企業群に投資できます。各社の株を個別に買いそろえる手間が減り、ファンド内の銘柄入れ替えも運用会社が行います。

ただし、何社に分散するか、どの国・業種へ投資するかは商品ごとに違います。ETFを選ぶ段階で、中身を把握する必要があります。

デメリット:費用が続き、中の銘柄だけを変更できない

信託報酬などはファンド資産から支払われ、投資成果に影響します。「一社だけ外したい」と思っても、自分が持つETFの中身は変えられません。

特定業種に絞ったETFでは、その業種全体が下がるリスクが残ります。また、市場の需給によって、売買価格と保有資産の価値を示す基準価額がずれる場合もあります。個別株とETFのどちらでも、売買手数料に加え、買い気配と売り気配の差が取引コストになります。

315Aの例:銀行株を直接買う場合と、ETFを経由する場合

315A「グローバルX 銀行 高配当-日本株式 ETF」は、銀行株15銘柄で構成される「配当込みTOPIX銀行業高配当指数」への連動を目指す商品です。売買単位は1口です。以下の商品条件は2026年11月14日に確認しました。

どの銀行を、どれだけ持つか

直接投資なら、持ちたい銀行と割合を自分で決めます。315Aなら、指数に沿った銘柄選びや配分調整を運用会社に任せます。その代わり、特定の銀行を外したり、ETF内の比率だけを自分で増やしたりはできません。

メガバンク3社を直接買う場合と、315Aを買う場合では、銘柄数も保有比率も違います。成績に差が出ても、手数料の差だけが原因とはいえません。

配当が投資家に届くまでに、何が変わるか

直接持つ銀行株の配当は、その銀行から受け取ります。315Aでは、銀行の配当などをまずファンドが受け取り、費用を差し引いた収益を投資家へ分配します。

銀行株の配当を直接受け取る場合と315Aを経由する場合

315Aの決算日は毎年4月24日と10月24日です。分配原資は配当・利息などから費用を引いた収益で、株価の値上がり分をそのまま現金で配る仕組みではありません。分配原資がなければ無分配となり得ます。

分配金が支払われると、その分だけファンド資産は減ります。配当・分配金の受取額だけで比較せず、同じ期間の値動きと受取額を合わせ、売買費用や税金も含めた損益で比べます。

100万円分を保有すると、費用はどう考えるか

315Aの信託報酬の基本部分は年0.2035%・税込です。保有口数に対応する純資産額が100万円で1年間一定なら、この部分の概算は次の通りです。

100万円 × 0.2035% = 年2,035円

基準価額を基にした仮定の計算で、市場での購入額にそのまま掛けた総費用ではありません。実際には純資産額に応じて日々計上され、ファンド資産から支払われます。

有価証券の貸付収益がある場合は、その収益の55%・税込が信託報酬に加算されます。売買委託手数料、監査報酬、指数の商標使用料なども別途負担します。公表された分配実績にはファンド内の費用の影響が含まれるため、その利回りから信託報酬率をもう一度引くと二重計算になります。

管理を任せても、銀行業への集中は残る

315Aでは銀行間の個別企業リスクを分散できますが、銀行業全体への集中は続きます。金利が上がっても、預金などの調達費用、貸倒費用、保有債券の損失が利益を削る場合があります。

315Aに含まれる銀行株を別に買えば、その銀行への投資は重なります。保有する証券コードを増やすだけでは分散になりません。

315Aに任せられるのは、指数に沿った銀行株の保有と入れ替えです。銀行業に資金をどれだけ配分するかは、自分で決める判断として残ります。

出典