決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 39.56億円 | 39.50億円 | +0.1% | 55.15億円 | 71.7% |
| 営業利益 | -0.21億円 | 0.59億円 | 赤字転落 | -0.16億円 | 131.2% |
| 経常利益 | -0.23億円 | 0.59億円 | 赤字転落 | -0.23億円 | 100.0% |
| 純利益 | -0.75億円 | 1.97億円 | 赤字転落 | -0.91億円 | 82.4% |
| EPS | -69.08円 | 181.61円 | 赤字転落 | -83.75円 | 82.5% |
会社計画欄は通期予想を基準にした単純進捗率です。営業損失と経常損失は通期予想をすでに上回る水準まで進んでおり、第4四半期にどこまで赤字を圧縮できるかが焦点になります。
セグメント
| セグメント | 売上高 | 前年同期 | 増減率 | セグメント利益 | 見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| リフォーム事業 | 37.64億円 | 35.91億円 | +4.8% | 0.28億円 | 工事単価は上がったが、受注件数減少、原価率上昇、人件費増で利益は64.3%減。 |
| 不動産流通事業 | 0.45億円 | 1.63億円 | -72.2% | -0.06億円 | 仲介は概ね順調だが、不動産販売の仕入れ・販売件数と販売単価が計画を下回った。 |
| 不動産建設事業 | 1.46億円 | 1.95億円 | -25.1% | -0.37億円 | 注文住宅・建売住宅の受注と販売が想定を大きく下回り、のれん減損も計上。 |
外部顧客への売上高で見ると、リフォーム事業が全体の95.1%を占める。つまり、会社全体の見方はかなり単純で、主力リフォームの採算が戻るか、不動産流通・不動産建設の赤字が止まるかに集約される。売上は横ばいでも、利益の落ち方は軽くない。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 赤字転落 | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は-0.5%です。リフォーム事業の黒字だけでは、不動産流通・不動産建設の赤字と全社調整を吸収しきれていません。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は-0.21億円です。赤字が残る決算では、売上成長より固定費吸収と採算の確認が先になります。特にリフォーム事業の利益率が戻るかが見どころです。
売上規模の確認
売上高は39.56億円、前年比は+0.1%です。表面上は横ばいですが、リフォーム事業の増収を不動産流通・不動産建設の減収が相殺しています。
財務基盤
自己資本比率は49.7%、純資産は16.47億円です。財務の厚みは一定ありますが、赤字が続くと市場は「何四半期耐えられるか」を見始めます。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高55.15億円、営業利益-0.16億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
財務安全性
財務安全性では、総資産33.16億円、純資産16.47億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率49.7%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
業界動向との関連
業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高39.56億円（+0.1%）、営業利益-0.21億円、親会社株主に帰属する当期純利益-0.75億円という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高55.15億円、営業利益-0.16億円、経常利益-0.23億円、純利益-0.91億円、EPS-83.75円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高39.56億円、営業利益-0.21億円、純利益-0.75億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年7月期第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」、Ｇ－ニッソウ、開示日: 2026-06-12