大成建設（1801）｜決算発表｜売上高2641.10億円（-17.1%）｜2011年3月期第1四半期決算

決算サマリー

会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。

セグメント

大成建設は平成23年3月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）において、報告セグメント別の詳細損益を限定的に開示している。当期の全社売上高は2641.10億円、営業利益は44.32億円であり、事業別・サービス別の営業利益配分は決算短信からは確認できない。このため、セグメント評価では全社利益率とキャッシュ・フローの連動を優先して確認する。

財務安全性

財務安全性では、総資産13715.33億円、純資産2859.44億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率20.8%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-415.69億円、投資CF-25.74億円、財務CF-333.76億円、現金及び現金同等物の期末残高772.13億円です。

定量評価

営業利益率は1.7%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

ポジティブ要因

営業増益

営業利益は44.32億円で、前年同期比黒字転換です。増益幅に加え、営業利益率1.7%を次の四半期でも保てるかが見られます。

売上規模の確認

売上高は2641.10億円、前年比は-17.1%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。

財務基盤

自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は20.8%、純資産は2859.44億円です。資本余力は、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。

リスク要因

利益率とキャッシュのずれ

営業キャッシュ・フローは-415.69億円です。会計上の利益と資金収支を分けて確認します。

販売数量・コスト前提の変動

次期または通期予想は売上高13700億円、営業利益340億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。

市場評価の変動可能性

株価の反応を判断するには、発表時点の価格、出来高、市場予想との比較が必要です。

業界動向との関連

同業他社との同期間の数値比較は行っていません。同社の売上・利益の変化と、開示された事業別の状況を確認します。

株価への示唆

会計利益が見えていても、営業CFが弱い場合は市場の評価は伸びにくいです。利益よりキャッシュを確認する局面で、資金繰りや運転資金の重さが残れば上値は重くなります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。

今期の総括

今期は売上高2641.10億円（-17.1%）、営業利益44.32億円、親会社株主に帰属する当期純利益-6.35億円という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。

来期見通し

来期または通期見通しでは、売上高13700億円、営業利益340億円、経常利益230億円、純利益120億円、EPS10.53円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。

総合判断

総合判断は中立。判断の根拠は、売上高2641.10億円、営業利益44.32億円、純利益-6.35億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

• 「平成23年3月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」、大成建設、開示日: 2010-08-05