決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 2384.38億円 | 1997.52億円 | +19.4% | 3500億円 | 68.1% |
| 営業利益 | 153.43億円 | 154.88億円 | -0.9% | 230億円 | 66.7% |
| 経常利益 | 162.13億円 | 165.19億円 | -1.9% | 236億円 | 68.7% |
| 純利益 | 116.46億円 | 113.89億円 | +2.2% | 170億円 | 68.5% |
| EPS | 212.89円 | 207.6円 | +2.5% | 310.76円 | 68.5% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
| 事業 | 外部売上高（百万円） | 前年同期（百万円） | 前年同期比 | セグメント利益（百万円） | 前年利益（百万円） | 利益増減率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 土木事業 | 78,455 | 65,968 | +18.9% | 3,661 | 5,583 | -34.4% |
| 建築事業 | 152,593 | 126,825 | +20.3% | 10,060 | 8,289 | +21.4% |
| 開発・不動産事業等 | 7,390 | 6,959 | +6.2% | 1,622 | 1,615 | +0.4% |
外部売上高を使用し、セグメント間売上高を重複計上していない。連結営業利益は15,343百万円。セグメント利益の合計との差には、会社が開示する調整額が含まれる。
財務安全性
財務安全性では、総資産4239億円、純資産1888億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率44.0%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +2.5% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は6.4%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は153.43億円、前年比は-0.9%です。増益そのものより、営業利益率6.4%が次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は2384.38億円、前年比は+19.4%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は44.0%、純資産は1888億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。会計上の利益と資金収支を分けて確認します。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高3500億円、営業利益230億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
株価の反応を判断するには、発表時点の価格、出来高、市場予想との比較が必要です。
業界動向との関連
同業他社との同期間の数値比較は行っていません。同社の売上・利益の変化と、開示された事業別の状況を確認します。
株価への示唆
営業利益率と営業キャッシュ・フローを確認します。株価への影響は、発表時点の市場データとの照合が必要です。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高2384.38億円（+19.4%）、営業利益153.43億円（-0.9%）、親会社株主に帰属する当期純利益116.46億円（+2.2%）という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高3500億円、営業利益230億円、経常利益236億円、純利益170億円、EPS310.76円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高2384.38億円、営業利益153.43億円、純利益116.46億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「平成31年３月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」、西松建設、開示日: 2019-02-06