決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 19847.43億円 | 18423.57億円 | +7.7% | 20500.00億円 | 該当なし |
| 営業利益 | 1352.56億円 | 1188.75億円 | +13.8% | 1420.00億円 | 該当なし |
| 経常利益 | 1391.69億円 | 1294.55億円 | +7.5% | 1400.00億円 | 該当なし |
| 純利益 | 990.30億円 | 938.58億円 | +5.5% | 1080.00億円 | 該当なし |
| EPS | 299.01円 | 285.66円 | +4.67339% | 326.00円 | 該当なし |
通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。前年比が非開示の場合は、決算短信側で前年実績または増減率が示されていないことを意味します。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +4.67339% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 20.5% | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は6.8%、総資産経常利益率は10.7%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は1352.56億円、前年比は+13.8%です。増収を上回る営業増益で、建設・不動産関連のコスト上昇を受けながらも、採算は崩れていません。
売上規模の確認
売上高は19847.43億円、前年比は+7.7%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は36.5%、純資産は4965.98億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは404.90億円です。純利益の水準と比べると現金流入はやや軽く、建築請負・賃貸運営に伴う運転資金の動きは引き続き見たいところです。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高20500.00億円、営業利益1420.00億円です。建設コスト、金利、入居需要、受注単価の変化が利益計画にどう効くかを確認したい局面です。
市場評価の変動可能性
住宅関連株は、業績がよくても金利と建設費の見方で評価がぶれます。今回の数字は堅いが、来期計画の達成確度まで市場がすぐ織り込むかは別問題です。
財務安全性
財務安全性では、総資産13675.02億円、純資産4965.98億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率36.5%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF404.90億円、投資CF-417.02億円、財務CF372.19億円、現金及び現金同等物の期末残高2581.20億円です。
業界動向との関連
業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高19847.43億円（+7.7%）、営業利益1352.56億円（+13.8%）、親会社株主に帰属する当期純利益990.30億円（+5.5%）という内容でした。営業利益はしっかり伸びた一方、最終利益の伸びはやや抑えめです。市場が見るのは、来期も営業利益を積み上げられるか、そしてキャッシュが追いつくかです。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高20500.00億円、営業利益1420.00億円、経常利益1400.00億円、純利益1080.00億円、EPS326.00円が示されています。増収増益計画ではあるが、住宅・賃貸市場は金利と建設費の影響を受けやすい。計画の質は、受注残、入居率、建築原価のコントロールで見ることになります。
総合判断
総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高19847.43億円、営業利益1352.56億円、純利益990.30億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)」、大東建、開示日: 2026-04-30
- 「（訂正・数値データ訂正）『2026年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）』の一部訂正に関するお知らせ」、大東建、開示日: 2026-05-26