決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 438.97億円 | 363.98億円 | +20.6% | 662億円 | 66.3% |
| 営業利益 | 18.30億円 | 4.61億円 | +296.9% | 40億円 | 45.8% |
| 経常利益 | 23.27億円 | 7.93億円 | +193.2% | 45.60億円 | 51.0% |
| 純利益 | 16.33億円 | 4.94億円 | +230.4% | 35.80億円 | 45.6% |
| EPS | 65.98円 | 19.84円 | +232.6% | 144.64円 | 45.6% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
| 事業 | 外部売上高（千円） | 前年同期（千円） | 前年同期比 | セグメント利益（千円） | 前年利益（千円） | 利益増減率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 電気設備工事業 | 41,422,076 | 33,851,819 | +22.4% | 3,918,621 | 2,473,296 | +58.4% |
| 兼業事業 | 2,184,218 | 2,255,484 | -3.2% | 313,262 | 185,213 | +69.1% |
| 不動産賃貸事業 | 291,469 | 291,573 | -0.0% | 128,691 | 135,426 | -5.0% |
外部売上高を使用し、セグメント間売上高を重複計上していない。連結営業利益は1,830,792千円。セグメント利益の合計との差には、会社が開示する調整額が含まれる。
財務安全性
財務安全性では、総資産958.44億円、純資産603.60億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率63.0%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +232.6% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は4.2%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は18.30億円、前年比は+296.9%です。増益そのものより、営業利益率4.2%が次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は438.97億円、前年比は+20.6%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は63.0%、純資産は603.60億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。会計上の利益と資金収支を分けて確認します。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高662億円、営業利益40億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
株価の反応を判断するには、発表時点の価格、出来高、市場予想との比較が必要です。
業界動向との関連
同業他社との同期間の数値比較は行っていません。同社の売上・利益の変化と、開示された事業別の状況を確認します。
株価への示唆
営業利益率と営業キャッシュ・フローを確認します。株価への影響は、発表時点の市場データとの照合が必要です。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高438.97億円（+20.6%）、営業利益18.30億円（+296.9%）、親会社株主に帰属する当期純利益16.33億円（+230.4%）という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高662億円、営業利益40億円、経常利益45.60億円、純利益35.80億円、EPS144.64円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高438.97億円、営業利益18.30億円、純利益16.33億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2025年３月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」、日本リーテック、開示日: 2025-02-12