決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前期実績 | 増減率 | 来期予想 | 見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 4,239.23億円 | 3,816.61億円 | 11.1%増 | 4,400.00億円 | 増収継続 |
| 営業利益 | 477.45億円 | 324.15億円 | 47.3%増 | 500.00億円 | 大幅増益 |
| 経常利益 | 506.42億円 | 349.70億円 | 44.8%増 | 520.00億円 | 採算改善 |
| 純利益 | 374.70億円 | 276.31億円 | 35.6%増 | 400.00億円 | 増益 |
| EPS | 285.73円 | 208.07円 | 37.3%増 | 305.02円 | 増加 |
営業利益率は11.3%と前期8.5%から改善した。受注高も4,600.57億円で10.6%増となり、需要と採算の両面で強さが出ている。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 37.3%増 | 前期比 | 利益成長は強い |
| 自己資本比率 | 55.0% | 前期53.9% | 財務安全性は高め |
| 予想PER | 約16.2倍 | 株価4,953円と来期EPS | 利益成長織り込みを確認 |
数字から見ると、工事採算の改善が利益率に表れている。ただし建設・設備工事は景気循環と大型案件の進捗に左右されやすい。
ポジティブ要因
設備工事事業は売上高4,154.29億円、セグメント利益467.66億円となった。効率的な施工体制、受注・施工段階での採算改善、順調な工事進捗が利益拡大に寄与した。
設備機器の製造・販売事業も売上高93.50億円、セグメント利益9.07億円と増収増益だった。主力事業以外でも利益を積み増せた点はプラスである。
リスク要因
旺盛な需要が続く一方、資機材の供給制約、価格高騰、労務費上昇、工程遅延懸念が示されている。受注時の採算が施工段階で維持できない場合、利益率は下振れる可能性があります。
設備工事業界は建設投資や民間設備投資の影響を受ける。当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。
財務安全性
総資産は3,818.23億円、純資産は2,150.56億円、自己資本比率は55.0%だった。営業CFは292.84億円の黒字で、投資CFは114.00億円の支出、財務CFは169.56億円の支出となった。受取手形・完成工事未収入金等の増加には注意が必要だが、財務基盤は安定している。
業界動向との関連
空調設備・産業設備では、省エネ、データセンター、工場投資などの需要が支えになる可能性がある。一方で施工人員、資機材、労務費が制約となりやすく、利益成長には採算管理の継続が前提となる。
株価への示唆
2026年5月12日11時台の株価4,953円と来期予想EPS305.02円を使うと、予想PERは約16.2倍である。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 14.0倍 | 305.02円 | 約4,270円 |
| 中立 | 16.0倍 | 305.02円 | 約4,880円 |
| 強気 | 18.0倍 | 305.02円 | 約5,490円 |
採算改善と受注増が続く場合は強気側が意識される可能性があります。一方、資機材や人手不足で工事採算が悪化する場合は下振れリスクがあります。
今期の総括
2026年3月期は、設備工事の採算改善が営業利益率を大きく押し上げた期だった。受注も増えており、来期への土台はあるが、コスト管理の継続が重要になる。
来期見通し
2027年3月期は売上高4,400.00億円、営業利益500.00億円、経常利益520.00億円、純利益400.00億円を見込む。予想受注高は5,200.00億円であり、会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。利益率改善と受注増は評価できるが、建設・設備工事のコスト環境は楽観できない。次回決算では受注採算、繰越工事、労務費の影響を確認したい。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、2026年5月12日開示