クルーズ｜売上高118.20億円（-16.7%）｜2026年3月期通期決算

訂正開示の確認

2026年6月4日の訂正開示では、「参考」個別業績の概要にある個別財政状態の参考自己資本が訂正されました。2026年3月期の参考自己資本は94.20億円から92.61億円へ修正されています。

連結の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益への訂正ではないため、本記事の連結業績評価は維持します。

通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。前年比が非開示の場合は、決算短信側で前年実績または増減率が示されていないことを意味します。

指標	直近実績	比較対象	見方
EPS成長率	-8.4853%	当期EPSと会社予想EPS	EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
ROE	-5.2%	決算短信の収益性指標	自己資本に対する利益効率を確認する材料です。
ROIC	直接記載なし	営業利益・総資産など	投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。
PER推移	市場データ未反映	過去レンジとの比較は未実施	株価評価では別途市場データの確認が必要です。

営業利益率は0.2%、総資産経常利益率は-0.6%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

営業利益は0.23億円、前年比は-102.244%です。増益の場合は本業の採算改善が示唆されますが、減益の場合はコストや需要環境を追加確認する必要があります。

売上高は118.20億円、前年比は-16.7%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。

自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は28.4%、純資産は88.58億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。

営業キャッシュ・フローは-1.41億円です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。

次期または通期予想は売上高180億円、営業利益6.08億円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。需要、為替、原材料費、人件費、案件進捗の変化には注意が必要です。

株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。

財務安全性では、総資産308億円、純資産88.58億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率28.4%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-1.41億円、投資CF-76.32億円、財務CF22.31億円、現金及び現金同等物の期末残高38.73億円です。

業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。

株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。

今期は売上高118.20億円（-16.7%）、営業利益0.23億円、親会社株主に帰属する当期純利益-4.70億円という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて確認することが重要です。本業の収益力とは異なる要因が含まれていないかを確認する必要があります。

来期または通期見通しでは、売上高180億円、営業利益6.08億円、経常利益1.59億円、純利益0.48億円、EPS5.08円が示されています。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。増収増益計画であっても、需要、為替、コスト、投資負担が変われば達成難易度は変わります。

総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高118.20億円、営業利益0.23億円、純利益-4.70億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。