決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 通期計画 | 見方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 73.23億円 | 71.11億円 | 3.0% | 開示なし | 需要と単価の確認が必要 |
| 営業利益 | 1.72億円 | 0.66億円 | 160.0% | 開示なし | 利益率の持続性を確認 |
| 経常利益 | 1.17億円 | 0.71億円 | 64.3% | 開示なし | 営業外要因も確認 |
| 純利益 | 0.76億円 | 0.42億円 | 80.4% | 開示なし | 一時要因の有無を確認 |
| EPS | 22.14円 | 開示なし | - | 開示なし | 株価試算の基礎 |
当期は売上と利益の両面で前年同期比を確認する局面である。単純な増減だけでなく、営業利益率、受注、在庫、価格改定、一時要因の有無を合わせて見る必要がある。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 22.14円 | 前年同期比は短信表の比較を優先 | 利益成長の持続性を確認 |
| 自己資本比率 | 要確認 | 財政状態表の再確認が必要 | 財務余力の確認項目 |
| ROIC | 開示なし | 短信では直接開示なし | 追加資料で確認したい |
| PER想定 | 10.0-16.0倍 | 予想EPSを使用 | 市場データを使わない条件付き試算 |
数字から見ると、利益成長が続くかどうかは売上成長だけでなく、採算改善や一時要因の剥落リスクに左右される。
ポジティブ要因
売上高の伸び
売上高は73.23億円となり、前年同期比3.0%だった。需要の強さ、価格改定、案件進捗、販売数量のいずれが寄与したかを確認することで、成長の質が見えやすくなる。
営業利益の改善
営業利益は1.72億円で、前年同期比160.0%だった。売上拡大に加え、利益率改善や費用コントロールが効いている場合は、次期以降の収益力にもつながる。
会社計画が示されている
会社計画の詳細は短信本文で確認が必要であり、投資家は売上成長、利益率、受注・在庫などの先行指標をあわせて確認したい。
リスク要因
利益率の変動
増収でも原材料費、人件費、外注費、為替、販売ミックスの変化で営業利益率は振れやすい。営業利益の伸びが売上成長を上回っている場合でも、継続性の確認が必要である。
一時要因の可能性
純利益や営業外損益には一時的な要因が含まれる場合がある。本業の収益力とは異なる要因が含まれていないか、次回開示や説明資料で確認したい。
会社予想の前提
会社予想は現時点の前提に基づくものであり、需要、コスト、為替、金利、顧客投資動向によって変動する可能性がある。
財務安全性
財務安全性は、自己資本比率、営業キャッシュフロー、投資負担をあわせて確認したい。今回の一括抽出では財政状態の一部指標を機械的に取りにくい銘柄があるため、短信本文または補足資料で総資産、純資産、自己資本比率、営業CFを確認する必要がある。
業界動向との関連
対象事業は景気、顧客投資、価格転嫁、コスト環境の影響を受ける。成長局面では売上と利益が同時に伸びやすい一方、需要減速やコスト上昇が起きると利益率が圧迫される可能性がある。業績は一定ではありません。
株価への示唆
株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。市場株価データは使わず、予想EPSにシナリオPERを掛けた条件付き試算とする。業績進捗と利益率が維持される場合は上位シナリオに近づく可能性がある一方、計画未達や利益率低下が見える場合は評価倍率が抑えられる可能性がある。
| シナリオ | 想定PER | 予想EPS | 理論株価 |
|---|---|---|---|
| 弱気 | 10.0倍 | 22.14円 | 221円 |
| 中立 | 13.0倍 | 22.14円 | 288円 |
| 強気 | 16.0倍 | 22.14円 | 354円 |
今期の総括
コモの今回決算は、主要数値と会社計画の進捗を確認する内容である。短信本文で確認できる注目点は以下の通りである。
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、堅調なインバウンド需要や継続的な賃金の引上げ等の動きがみられた一
- への転換、日銀による政策金利の引上げ、円安の進行による輸入品価格の上昇等により、先行き不透明な状況が続き
- 当業界においては、原材料価格、エネルギー価格の高騰等を背景として、製品価格の値上げが続くなか、消費者に
来期見通し
通期計画の数値は機械抽出では確認できないため、短信本文または会社資料で売上高、営業利益、純利益の前提を確認したい。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。売上・利益の伸びは評価できるが、利益率、一時要因、会社計画の前提を見極める必要がある。次回は通期計画に対する進捗、営業利益率、財務安全性の変化を確認したい。
訂正開示の反映
コモは2026-06-24に「（訂正・数値データ訂正）「2026年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について」を開示したため、この記事は訂正後の内容を反映しています。
| 訂正箇所 | 訂正前 | 訂正後 |
|---|---|---|
| (3) 連結キャッシュ・フローの状況 | 営業活動による 投資活動による 財務活動による 現金及び現金同等物 キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー 期末残高 百万円 百万円 百万円 百万円 2026 年3月期 378 △235 △101 313 2025 年3月期 30 △307 △109 271 | 営業活動による 投資活動による 財務活動による 現金及び現金同等物 キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー 期末残高 百万円 百万円 百万円 百万円 2026 年3月期 436 △235 △159 313 2025 年3月期 30 △307 △109 271 添付資料 |
| （3）当期のキャッシュ・フローの概況 | （省略） （営業活動によるキャッシュ・フロー） 営業活動の結果得られた資金は3億7千8百万円（前年同期は3千万円の獲得）となりました。 これは主に税金等調整前当期純利益（1億1千7百万円）、減価償却費（3億2千5百万円）、仕入 債務の減少額（2千6百万円）、法人税等の支払額（3千7百万円）等によるものであります。 （省略） | （省略） （営業活動によるキャッシュ・フロー） 営業活動の結果得られた資金は4億3千6百万円（前年同期は3千万円の獲得）となりました。 これは主に税金等調整前当期純利益（1億1千7百万円）、減価償却費（3億2千5百万円）、仕入 債務の減少額（2千6百万円）、法人税等の支払額（3千7百万円）等によるものであります。 （省略） |
| （4）連結キャッシュ・フロー計算書 | (単位：千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 (自 2024 年4月1日 (自 2025 年4月1日 至 2025 年3月 31 日) 至 2026 年3月 31 日) 営業活動によるキャッシュ・フロー 税金等調整前当期純利益 66,109 117,616 | (単位：千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 (自 2024 年4月1日 (自 2025 年4月1日 至 2025 年3月 31 日) 至 2026 年3月 31 日) 営業活動によるキャッシュ・フロー 税金等調整前当期純利益 66,109 117,616 |
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」、コモ、2026-05-11開示
- 「（訂正・数値データ訂正）「2026年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について」、コモ、開示日: 2026-06-24