決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 140.92億円 | 119.78億円 | +17.6% | 650.90億円 | 21.7% |
| 営業利益 | 4.27億円 | 7.15億円 | -40.2% | 42.60億円 | 10.0% |
| 経常利益 | 4.51億円 | 7.74億円 | -41.7% | 44.10億円 | 10.2% |
| 純利益 | 3.45億円 | 4.96億円 | -30.5% | 27.30億円 | 12.6% |
| EPS | 27.84円 | 41.3円 | -32.6% | 226.28円 | 12.3% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
| セグメント | セグメント売上高 | 前年同期 | 増減率 | セグメント利益・損失 |
|---|---|---|---|---|
| 外食関連物販事業 | 73.28億円 | 72.45億円 | +1.1% | 4.95億円 |
| 情報・サービス事業 | 11.30億円 | 10.22億円 | +10.5% | -0.50億円 |
| 飲食事業 | 60.37億円 | 41.45億円 | +45.7% | 0.12億円 |
| セグメント計 | 144.96億円 | 124.13億円 | +16.8% | 4.57億円 |
飲食事業と情報・サービス事業の増収がセグメント売上高を押し上げたが、利益は外食関連物販事業を含めて前年を下回った。セグメント計は内部取引消去後の連結売上高14,092百万円と一致せず、連結損益計算書の売上高14,097百万円との差もあるため、表の数値を単純に連結実績と同一視しない。セグメント利益計4.57億円から調整額0.29億円を差し引き、連結営業利益は4.27億円となる。
財務安全性
財務安全性では、総資産323.89億円、純資産202.23億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率56.4%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -32.6% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は3%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は4.27億円、前年比は-40.2%です。増益そのものより、営業利益率3%が次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は140.92億円、前年比は+17.6%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は56.4%、純資産は202.23億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高650.90億円、営業利益42.60億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
業界動向との関連
業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高140.92億円（+17.6%）、営業利益4.27億円（-40.2%）、親会社株主に帰属する当期純利益3.45億円（-30.5%）という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高650.90億円、営業利益42.60億円、経常利益44.10億円、純利益27.30億円、EPS226.28円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高140.92億円、営業利益4.27億円、純利益3.45億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
訂正開示の反映
テンポスホールディングスは2026年10月9日、2027年4月期第1四半期決算短信のサマリー情報に誤りがあったとして訂正しました。訂正後の第1四半期売上高は14,092百万円（従来開示14,097百万円）です。営業利益427百万円、経常利益451百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益345百万円に変更はなく、会社は損益への影響はないと説明しています。本文・表・図の売上高は訂正後の金額に統一しました。
出典
- テンポスホールディングス「2027年4月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」（2026年9月9日公表）。
- テンポスホールディングス「（訂正・数値データ訂正）「2027年4月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について」（2026年10月9日公表、公式IR）。