決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 30.32億円 | 30.30億円 | +0.1% | 非開示 | 該当なし |
| 営業利益 | 1.47億円 | 4.66億円 | -68.3% | 非開示 | 該当なし |
| 経常利益 | 1.58億円 | 4.79億円 | -66.9% | 非開示 | 該当なし |
| 純利益 | 1.05億円 | 3.32億円 | -68.3% | 非開示 | 該当なし |
| EPS | 59.72円 | 188.29円 | -68.3% | 非開示 | 該当なし |
会社は通期業績予想を開示していないため、会社計画と進捗率は非開示です。
セグメント
| セグメント | 売上高 | 前年同期比 | セグメント利益 | 前年同期比 |
|---|---|---|---|---|
| エレクトロニクス | 19.43億円 | +40.0% | 1.62億円 | +73.8% |
| マリン・環境機器 | 2.95億円 | -69.6% | 0.28億円 | -93.6% |
| SI | 7.10億円 | +25.1% | 1.09億円 | +69.8% |
| サイエンス | 0.85億円 | -18.9% | -0.23億円 | 赤字拡大 |
マリン・環境機器は前年同期に大型船舶機器の売上があった反動が大きい。電子はFA・半導体検査関連の納入、SIはコスト低減と計測・ソフトウェアの複合提案が増益に寄与した。サイエンスは化学機器等が弱含んだ。各セグメント利益の合計2.77億円から全社費用等を差し引いた連結営業利益は1.48億円。
財務安全性
財務安全性では、総資産32.69億円、純資産23.48億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率71.8%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -68.3% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は4.8%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
電子・SIの増収増益
エレクトロニクスは売上高40.0%増、セグメント利益73.8%増。SIも売上高25.1%増、利益69.8%増となった。特定分野の反動を、他分野の受注が一部補っている。
大型案件の検収時期
会社は大型案件の納入時期による業績変動が大きく、合理的な予想が困難として通期業績予想を開示していない。第4四半期の納入・検収状況と、翌期に向けた受注残の積み上がりを確認したい。
リスク要因
マリン・環境機器の大型案件反動
同セグメントは売上高69.6%減、利益93.6%減。前年同期に大型船舶機器の売上があったため、案件単位の検収タイミングが全社業績を大きく振らせる。
サイエンスの赤字
サイエンスは売上高が18.9%減り、セグメント損失は0.23億円に拡大した。売上規模は小さいが、赤字が続く場合は全社利益の押し下げ要因になる。
業界動向との関連
電子機器、船舶・環境機器、SI、科学機器を扱うため、最終需要や検収時期は事業ごとに異なる。今回の増収増益分野と減収分野が分かれたことから、単一の市場環境では説明しにくく、個別案件の受注・納入状況を追う必要がある。
株価への示唆
通期業績予想は非開示で、前年同期比では大幅減益、船舶機器の案件反動が残る。電子・SIの伸長継続と第4四半期の納入・検収が判断材料。株価バリュエーションの結論は市場データ未確認のため留保する。
今期の総括
電子とSIは増益だった一方、前年の船舶機器大型案件の反動が全社減益の主因となった。通期予想は非開示。第4四半期の納入・検収と、電子・SIの受注継続が重要。
来期見通し
会社は大型案件の納入時期による変動が大きいとして、通期業績予想を開示していない。第4四半期の船舶機器の検収と電子・SIの受注継続が着地を左右する。
総合判断
総合判断は中立。電子・SIの増益が下支えする一方、前年の大型船舶案件の反動が大きく、サイエンスの赤字も続く。会社予想は非開示のため、受注・検収の偏りがどの程度落ち着くかを次回確認したい。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年11月期 第3四半期決算短信[日本基準](連結)」、テクノアルファ、開示日: 2026-09-30