決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高30.32億円30.30億円+0.1%非開示該当なし
営業利益1.47億円4.66億円-68.3%非開示該当なし
経常利益1.58億円4.79億円-66.9%非開示該当なし
純利益1.05億円3.32億円-68.3%非開示該当なし
EPS59.72円188.29円-68.3%非開示該当なし

会社は通期業績予想を開示していないため、会社計画と進捗率は非開示です。

セグメント

セグメント売上高前年同期比セグメント利益前年同期比
エレクトロニクス19.43億円+40.0%1.62億円+73.8%
マリン・環境機器2.95億円-69.6%0.28億円-93.6%
SI7.10億円+25.1%1.09億円+69.8%
サイエンス0.85億円-18.9%-0.23億円赤字拡大

マリン・環境機器は前年同期に大型船舶機器の売上があった反動が大きい。電子はFA・半導体検査関連の納入、SIはコスト低減と計測・ソフトウェアの複合提案が増益に寄与した。サイエンスは化学機器等が弱含んだ。各セグメント利益の合計2.77億円から全社費用等を差し引いた連結営業利益は1.48億円。

財務安全性

財務安全性では、総資産32.69億円、純資産23.48億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率71.8%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率-68.3%当期EPSと前年同期EPSEPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
ROE非開示決算短信の収益性指標自己資本に対する利益効率を確認する材料です。
ROIC直接記載なし営業利益・総資産など投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。
PER推移市場データ未反映過去レンジとの比較は未実施株価評価では別途市場データの確認が必要です。

営業利益率は4.8%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

ポジティブ要因

電子・SIの増収増益

エレクトロニクスは売上高40.0%増、セグメント利益73.8%増。SIも売上高25.1%増、利益69.8%増となった。特定分野の反動を、他分野の受注が一部補っている。

大型案件の検収時期

会社は大型案件の納入時期による業績変動が大きく、合理的な予想が困難として通期業績予想を開示していない。第4四半期の納入・検収状況と、翌期に向けた受注残の積み上がりを確認したい。

リスク要因

マリン・環境機器の大型案件反動

同セグメントは売上高69.6%減、利益93.6%減。前年同期に大型船舶機器の売上があったため、案件単位の検収タイミングが全社業績を大きく振らせる。

サイエンスの赤字

サイエンスは売上高が18.9%減り、セグメント損失は0.23億円に拡大した。売上規模は小さいが、赤字が続く場合は全社利益の押し下げ要因になる。

業界動向との関連

電子機器、船舶・環境機器、SI、科学機器を扱うため、最終需要や検収時期は事業ごとに異なる。今回の増収増益分野と減収分野が分かれたことから、単一の市場環境では説明しにくく、個別案件の受注・納入状況を追う必要がある。

株価への示唆

通期業績予想は非開示で、前年同期比では大幅減益、船舶機器の案件反動が残る。電子・SIの伸長継続と第4四半期の納入・検収が判断材料。株価バリュエーションの結論は市場データ未確認のため留保する。

今期の総括

電子とSIは増益だった一方、前年の船舶機器大型案件の反動が全社減益の主因となった。通期予想は非開示。第4四半期の納入・検収と、電子・SIの受注継続が重要。

来期見通し

会社は大型案件の納入時期による変動が大きいとして、通期業績予想を開示していない。第4四半期の船舶機器の検収と電子・SIの受注継続が着地を左右する。

総合判断

総合判断は中立。電子・SIの増益が下支えする一方、前年の大型船舶案件の反動が大きく、サイエンスの赤字も続く。会社予想は非開示のため、受注・検収の偏りがどの程度落ち着くかを次回確認したい。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「2026年11月期 第3四半期決算短信[日本基準](連結)」、テクノアルファ、開示日: 2026-09-30