トーエル 3361 2014年4月期第1四半期決算 売上高58.91億円(+4.3%) 営業利益: 3.04億円 売上高: 58.91億円 リスク: 原材料・エネルギー価格 為替変動 kabutrack.com

決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高58.91億円56.49億円+4.3%260億円22.7%
営業利益3.04億円4.94億円-38.4%18.20億円16.7%
経常利益3.11億円4.69億円-33.6%17.30億円18.0%
純利益1.61億円2.65億円-39.2%9.10億円17.7%
EPS7.92円13.7円-42.2%44.59円17.8%

会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。

セグメント

事業外部売上高(千円)前年同期(千円)前年同期比セグメント利益(千円)前年利益(千円)利益増減率
LPガス事業4,323,5174,057,567+6.6%442,024533,086-17.1%
ウォーター事業1,568,2101,591,433-1.5%316,262438,955-28.0%

外部売上高を使用し、セグメント間売上高を重複計上していない。連結営業利益は304,516千円。セグメント利益の合計との差には、会社が開示する調整額が含まれる。

財務安全性

財務安全性では、総資産215.58億円、純資産111.96億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率51.9%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率-42.2%当期EPSと前年同期EPSEPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
ROE非開示決算短信の収益性指標自己資本に対する利益効率を確認する材料です。
ROIC直接記載なし営業利益・総資産など投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。
PER推移市場データ未反映過去レンジとの比較は未実施株価評価では別途市場データの確認が必要です。

営業利益率は5.2%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

ポジティブ要因

売上規模の確認

売上高は58.91億円、前年比は+4.3%です。増収に対して営業損益は弱く、採算の確認が必要です。

財務基盤

自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は51.9%、純資産は111.96億円です。資本余力は、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。

リスク要因

営業減益

営業利益は3.04億円で、前年同期比38.4%減です。減益要因が価格転嫁、数量、原価、人件費のどこにあるかが論点です。営業利益率は5.2%です。

利益率とキャッシュのずれ

営業キャッシュ・フローは非開示です。売掛金、在庫、仕入れ条件による資金移動と、会計利益を照合する必要があります。

販売数量・コスト前提の変動

次期または通期予想は売上高260億円、営業利益18.20億円です。利益予想への進捗に加え、会社が開示する事業別の採算や予想前提の変化を確認します。

市場評価の変動可能性

株価の反応は、決算発表時の価格、出来高、市場予想などを併せて確認する必要があります。

業界動向との関連

同業他社との同期間の数値比較は行っていません。同社の売上・利益の変化と、開示された事業別の状況を確認します。

株価への示唆

増収と営業損益の動きが異なります。会社の営業利益予想は18.20億円で、今後の実績と採算の変化が確認点です。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。

今期の総括

今期は売上高58.91億円(+4.3%)、営業利益3.04億円(-38.4%)、親会社株主に帰属する当期純利益1.61億円(-39.2%)という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。一時的な損益や税効果は、本業の収益力と分けて確認します。

来期見通し

来期または通期見通しでは、売上高260億円、営業利益18.20億円、経常利益17.30億円、純利益9.10億円、EPS44.59円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。

総合判断

総合判断は中立。判断の根拠は、売上高58.91億円、営業利益3.04億円、純利益1.61億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「平成26年4月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕 (連結)」、トーエル、開示日: 2013-09-09