決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 50.21億円 | 55.69億円 | -9.8% | 231億円 | 21.7% |
| 営業利益 | 3億円 | 2.64億円 | +13.5% | 20億円 | 15.0% |
| 経常利益 | 3.13億円 | 3.38億円 | -7.6% | 19.80億円 | 15.8% |
| 純利益 | 1.71億円 | 1.90億円 | -9.8% | 12億円 | 14.2% |
| EPS | 8.47円 | 9.39円 | -9.8% | 59.12円 | 14.3% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
| 事業 | 外部売上高(千円) | 前年同期(千円) | 前年同期比 | セグメント利益(千円) | 前年利益(千円) | 利益増減率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| LPガス事業 | 3,474,320 | 4,041,766 | -14.0% | 520,557 | 460,683 | +13.0% |
| ウォーター事業 | 1,546,996 | 1,527,798 | +1.3% | 198,081 | 216,012 | -8.3% |
外部売上高を使用し、セグメント間売上高を重複計上していない。連結営業利益は300,331千円。セグメント利益の合計との差には、会社が開示する調整額が含まれる。
財務安全性
財務安全性では、総資産223.44億円、純資産132.48億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率59.3%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -9.8% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は6%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業増益
営業利益は3億円で、前年同期比13.5%増です。増益幅に加え、営業利益率6%を次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は50.21億円、前年比は-9.8%です。営業損益と開示された営業キャッシュ・フローも併せて確認します。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は59.3%、純資産は132.48億円です。資本余力は、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。売掛金、在庫、仕入れ条件による資金移動と、会計利益を照合する必要があります。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高231億円、営業利益20億円です。利益予想への進捗に加え、会社が開示する事業別の採算や予想前提の変化を確認します。
市場評価の変動可能性
株価の反応は、決算発表時の価格、出来高、市場予想などを併せて確認する必要があります。
業界動向との関連
同業他社との同期間の数値比較は行っていません。同社の売上・利益の変化と、開示された事業別の状況を確認します。
株価への示唆
会社の営業利益予想は20億円です。決算数値に加え、発表時点の株価や市場予想との差を確認する必要があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高50.21億円(-9.8%)、営業利益3億円(+13.5%)、親会社株主に帰属する当期純利益1.71億円(-9.8%)という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。一時的な損益や税効果は、本業の収益力と分けて確認します。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高231億円、営業利益20億円、経常利益19.80億円、純利益12億円、EPS59.12円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高50.21億円、営業利益3億円、純利益1.71億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「平成29年4月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」、トーエル、開示日: 2016-09-13