決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 163.74億円 | 169.75億円 | -3.5% | 200億円 | 81.9% |
| 売上総利益 | 67.82億円 | 71.77億円 | -5.5% | 84億円 | 80.7% |
| 営業利益 | 2.64億円 | 12.60億円 | -79.0% | 0~3億円 | 該当なし |
| 経常利益 | 3.17億円 | 12.32億円 | -74.3% | 非開示 | 該当なし |
| 純利益 | 0.50億円 | 5.29億円 | -90.4% | 非開示 | 該当なし |
| EPS | 3.20円 | 33.53円 | -90.5% | 非開示 | 該当なし |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
決算短信は報告セグメント情報を開示している。全社の売上高163.74億円、売上総利益67.82億円に対して営業利益は2.64億円であり、事業別の売上・利益と全社費用の調整を分けて確認する必要がある。
財務安全性
財務安全性では、総資産144.47億円、純資産68.32億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率44.6%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -74.3% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は1.6%、売上総利益に対する営業利益率は3.9%。売上総利益の減少に加え、販管費や一時費用の影響で利益率が大きく低下しています。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は2.64億円(-79.0%)。売上総利益は67.82億円(-5.5%)にとどまるため、営業利益の急減は販管費と事業再編コストを分けて見る必要があります。
売上規模の確認
売上高は163.74億円、前年比は-3.5%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は44.6%、純資産は68.32億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
販売数量・コスト前提の変動
通期予想は売上高200億円、売上総利益84億円、営業利益0~3億円、Non-GAAP EBITDA5.10~8.10億円です。営業利益はレンジ予想であり、進捗率の単純計算には適しません。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
業界動向との関連
業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高163.74億円(-3.5%)、売上総利益67.82億円(-5.5%)、営業利益2.64億円(-79.0%)、純利益0.50億円(-90.4%)という内容でした。粗利益の減少幅に比べて営業利益と純利益の落ち込みが大きく、費用構造の改善が必要です。
来期見通し
通期見通しは売上高200億円、売上総利益84億円、営業利益0~3億円、Non-GAAP EBITDA5.10~8.10億円です。経常利益、純利益、EPSは非開示であり、最終四半期の費用削減と営業黒字の維持が焦点です。
総合判断
総合判断は慎重。売上と売上総利益の減少に加え、営業利益・純利益が大幅減となった点を重く見ます。最終四半期は営業利益レンジ内で着地できるか、販管費と事業再編効果を確認したいところです。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年9月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」、G-クラウドワークス、開示日: 2026-08-14