決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 17.21億円 | 14.94億円 | +15.2% | 要確認 | 該当なし |
| 営業利益 | -0.97億円 | -1.82億円 | -46.7033% | 要確認 | 該当なし |
| 経常利益 | -1億円 | -1.90億円 | -47.3684% | 未記載 | 該当なし |
| 純利益 | -1.51億円 | -1.79億円 | 赤字縮小 | 未記載 | 該当なし |
| EPS | -43.38円 | -55.49円 | 赤字縮小 | 未記載 | 該当なし |
通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。前年実績や増減率が本文から確認できない項目は、未記載として扱います。
訂正開示の確認
2026年5月27日に、特別損失の計上と2026年3月期決算短信の一部訂正が開示された。対象は、棚卸資産評価損の前倒し計上に伴う修正である。
この訂正により、親会社株主に帰属する当期純損失は1.15億円から1.51億円へ拡大した。総資産は9.74億円から9.38億円、純資産は5.39億円から5.02億円に訂正されている。2027年3月期の業績予想は、通期営業利益が0.50億円から0.70億円、通期純利益が0.30億円から0.40億円へ修正された。
損益面では、過年度の在庫評価を前倒しで処理した形に近い。短期的には純損失が悪化するが、会社側は2027年3月期以降の費用負担を軽くする前提に修正している。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 赤字縮小 | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | -40.3% | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は-5.7%、総資産経常利益率は-10.8%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、特別損益や税効果を切り分けて評価できます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は-0.97億円、前年比は-46.7033%です。増益の場合は本業の採算改善が示唆されますが、減益の場合はコストや販売環境を追加確認する必要があります。
売上規模の確認
売上高は17.21億円、前年比は+15.2%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は39.9%、純資産は5.02億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは-1.22億円です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は、元資料の単位・注記を確認してから評価する必要があります。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗の変化には注意が必要です。
市場評価の変動可能性
株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。
財務安全性
財務安全性では、総資産9.38億円、純資産5.02億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率39.9%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-1.22億円、投資CF-0.08億円、財務CF2.58億円、現金及び現金同等物の期末残高2.82億円です。
業界動向との関連
業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、採算悪化、計画未達、資金繰り悪化が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高17.21億円（+15.2%）、営業利益-0.97億円、親会社株主に帰属する当期純損失1.51億円という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて確認することが重要です。今回は棚卸資産評価損の前倒し計上があるため、本業赤字と特別損失を分けて読みます。
来期見通し
来期または通期見通しは、元資料の単位・注記を確認してから評価する必要があります。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。増収増益計画であっても、販売数量、為替、コスト、投資負担が変われば達成難易度は変わります。
総合判断
総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高17.21億円、営業利益-0.97億円、純利益-1.51億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」、Ｇ－ビーマップ、開示日: 2026-05-14
- 「特別損失の計上並びに（訂正）（数値データ訂正）『2026年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）』の一部訂正について」、Ｇ－ビーマップ、開示日: 2026-05-27