決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高35.25億円31.26億円+12.8%40億円該当なし
営業利益15億円12.32億円+21.7%18億円該当なし
税引前利益14.98億円12.16億円+23.1%18億円該当なし
純利益10.83億円9.02億円+20.0%12億円該当なし
EPS70.32円60.18円+16.8%76.04円該当なし

会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性や一時要因がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率+16.8%当期EPSと前年同期EPSEPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
自己資本比率59.3%決算短信の財政状態財務の厚みを確認する材料です。
ROIC直接記載なし営業利益・総資産など投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。
PER推移市場データ未反映過去レンジとの比較は未実施株価評価では別途市場データの確認が必要です。

営業利益率は42.6%、総資産税引前利益率は20.9%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

ポジティブ要因

売上規模の確認

売上高は35.25億円、前年比は+12.8%です。メールセキュリティとクラウド運用の環境を踏まえると、売上の伸びだけではなく、営業利益にどれだけ残ったかを見る必要があります。

営業利益の変化

営業利益は15億円、前年比は+21.7%です。増益なら利益率の維持、減益ならコストや投資負担の内訳が焦点になります。

財務基盤

総資産は71.54億円、純資産は42.44億円、自己資本比率または資本合計比率は59.3%です。利益水準がぶれる局面では、資本の厚みが下支えになります。

リスク要因

利益率とキャッシュのずれ

今回の短信サマリーだけでは営業キャッシュ・フローの確認に限界があります。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件、投資支出で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは評価しきれません。

通期計画の前提

通期予想は売上高40億円、営業利益18億円、税引前利益18億円、純利益12億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。

市場評価の変動可能性

決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。利益率、営業CF、次の会社計画が同じ方向にそろうかが見直しの条件になります。

財務安全性

財務安全性では、総資産71.54億円、純資産42.44億円、自己資本比率または資本合計比率59.3%を確認します。キャッシュ・フローは短信本文の追加確認が必要ですが、まずは利益と財務のバランスを外さないことが大切です。

業界動向との関連

業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。

株価への示唆

中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。

今期の総括

今期は売上高35.25億円(+12.8%)、営業利益15億円(+21.7%)、純利益10.83億円(+20.0%)という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。

来期見通し

来期または通期見通しでは、売上高40億円、営業利益18億円、税引前利益18億円、純利益12億円、EPS76.04円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。

総合判断

総合判断は中立。判断の根拠は、売上高35.25億円、営業利益15億円、純利益10.83億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「2026年4月期 決算短信〔IFRS〕(非連結)」、サイバーソリューションズ、開示日: 2026-06-05