決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 57.34億円 | 34.43億円 | +66.5% | 116.22億円 | 49.3% |
| 営業利益 | 6.90億円 | 2.22億円 | +209.9% | 11.05億円 | 62.4% |
| 経常利益 | 7.14億円 | 2.24億円 | +218% | 11.26億円 | 63.4% |
| 純利益 | 5.24億円 | 1.46億円 | +257% | 7.81億円 | 67.1% |
| EPS | 66.53円 | 20.48円 | +224.9% | 98.33円 | 67.7% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +224.9% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は12%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
案件採算と営業利益率
営業利益は6.90億円、前年比は+209.9%です。徐々に拡大するDX支援とIT人材調達支援の採算を見極めるには、増益率だけでなく営業利益率12%が次の四半期でも保てるかが見られます。
DX支援とIT人材調達支援
売上高は57.34億円、前年比は+66.5%です。CCTはDX関連事業の単一セグメントである。開示されるDX支援とIT人材調達支援の伸びを、営業利益率と合わせて確認する必要がある。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は56.9%、純資産は25.06億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
DX案件の採算と人材コスト
次期または通期予想は売上高116.22億円、営業利益11.05億円です。計画を見る時は、DX支援では案件採算と人員配置、IT人材調達支援では稼働人員と外注費の管理を先に確認する。採用費・人件費や案件の検収時期がずれると、売上成長と営業利益率が離れやすい。
市場評価の変動可能性
売上成長だけでは評価は固まりにくい。案件採算、エンジニアの稼働、採用費・外注費を吸収した後の営業利益率が同じ方向に動くかが、CCTの成長の質を測る材料になる。
財務安全性
財務安全性では、総資産44億円、純資産25.06億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率56.9%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
業界動向との関連
製造業・建設業・物流業ではDX需要が続く一方、ITエンジニア不足も慢性化している。CCTは中小IT企業と所属エンジニアのデータベース「Ohgi」を使って案件体制を組むため、需要の強さだけでなく人材確保と案件採算の両立が業績を左右する。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高57.34億円（+66.5%）、営業利益6.90億円（+209.9%）、親会社株主に帰属する当期純利益5.24億円（+257%）という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高116.22億円、営業利益11.05億円、経常利益11.26億円、純利益7.81億円、EPS98.33円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高57.34億円、営業利益6.90億円、純利益5.24億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
出典
本記事は、コアコンセプト・テクノロジーが開示した決算短信を基に作成している。公式資料は決算短信一覧で確認できる。
- 「2022年12月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）」、コアコンセプト・テクノロジー（CCT）、開示日: 2022-08-12