決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 208.78億円 | 191.66億円 | +8.9% | 230億円 | 該当なし |
| 営業利益 | 22.01億円 | 20.07億円 | +9.7% | 24.30億円 | 該当なし |
| 経常利益 | 22.02億円 | 20.46億円 | +7.7% | 24.50億円 | 該当なし |
| 純利益 | 15億円 | 14.39億円 | +4.3% | 13.30億円 | 該当なし |
| EPS | 89.8円 | 85.58円 | +4.9% | 82.53円 | 該当なし |
通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。前年比などが非開示の場合は、決算短信側で前年実績または増減率が示されていないことを意味します。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +4.9% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 32.5% | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は10.5%、総資産経常利益率は26.6%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
案件採算と営業利益率
営業利益は22.01億円、前年比は+9.7%です。DX支援とIT人材調達支援の売上拡大が、採用費・外注費を吸収して営業利益率の改善につながるかを確認する。
DX支援とIT人材調達支援
売上高は208.78億円、前年比は+8.9%です。CCTはDX関連事業の単一セグメントである。開示されるDX支援とIT人材調達支援の伸びを、営業利益率と合わせて確認する必要がある。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は59.1%、純資産は50.58億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは18.35億円です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。
DX案件の採算と人材コスト
次期または通期予想は売上高230億円、営業利益24.30億円です。DX支援では案件採算と人員配置、IT人材調達支援では稼働人員と外注費の管理が計画達成を左右する。採用費・人件費や検収時期のずれにも注意したい。
市場評価の変動可能性
売上成長だけでは評価は固まりにくい。案件採算、エンジニア稼働、採用費・外注費を吸収した後の営業利益率が市場評価を左右する。
財務安全性
財務安全性では、総資産85.61億円、純資産50.58億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率59.1%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF18.35億円、投資CF-2.81億円、財務CF-13.03億円、現金及び現金同等物の期末残高23.14億円です。
業界動向との関連
製造業・建設業・物流業ではDX需要が続く一方、ITエンジニア不足も慢性化している。CCTは中小IT企業と所属エンジニアのデータベース「Ohgi」を使うため、人材確保と案件採算の両立が業績を左右する。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高208.78億円（+8.9%）、営業利益22.01億円（+9.7%）、親会社株主に帰属する当期純利益15億円（+4.3%）という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて確認することが重要です。本業の収益力とは異なる要因が含まれていないかを確認する必要があります。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高230億円、営業利益24.30億円、経常利益24.50億円、純利益13.30億円、EPS82.53円が示されています。会社計画の達成には、DX支援の案件採算とIT人材調達支援の稼働人員を保ち、採用費・外注費の増加を吸収する必要がある。
総合判断
総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高208.78億円、営業利益22.01億円、純利益15億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。
出典
本記事は、コアコンセプト・テクノロジーが開示した決算短信を基に作成している。公式資料は決算短信一覧で確認できる。
- 「2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」、ＣＣＴ、開示日: 2026-02-13