決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 次期予想 | 見方 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 20.26億円 | 22800.00億円 | 水準確認 |
| 税引前利益 | 21230.45億円 | 3600.00億円 | 収益性確認 |
| 当期純利益 | 3599.62億円 | 3150.00億円 | 変動要因確認 |
| 純利益 | 2290.89億円 | 3290.00億円 | 一時要因を確認 |
セグメント
第一三共は（訂正・数値データ訂正）「2026年３月期 決算短信〔IFRS基準〕(連結)」の一部訂正についてにおいて、報告セグメント別の詳細損益を限定的に開示している。当期の全社売上高は非開示、営業利益は非開示であり、事業別・サービス別の営業利益配分は決算短信からは確認できない。このため、セグメント評価では全社利益率とキャッシュ・フローの連動を優先して確認する。
財務安全性
財務安全性の最終判断には、自己資本比率、キャッシュ・フロー、現金残高の継続確認が必要である。速報段階ではまず当期の利益水準と会社計画を優先して評価した。
定量評価
| 指標 | 実績 | 見方 |
|---|---|---|
| 当期実績の水準 | 20.26億円 | まずはトップラインを確認 |
| 当期利益の水準 | 2290.89億円 | 利益の質を確認 |
| 次期計画の水準 | 22800.00億円 | 会社予想の前提を確認 |
| 次期利益計画 | 3290.00億円 | 実現可能性が焦点 |
ポジティブ要因
当期実績と会社計画の双方が確認できるため、増減の方向性を比較しやすい。事業環境が安定している場合は、来期計画の達成度が評価材料になりやすい。
リスク要因
原材料価格、為替、需要変動、案件進捗など外部要因による振れ幅が残る。特に前期比の大きな変動がある場合は、一時要因と実力の切り分けが必要である。
業界動向との関連
業界ごとの需要サイクル、価格転嫁力、投資タイミングが業績を左右する。該当企業の市場ポジションと収益構造を踏まえ、複数四半期でのトレンド確認が有効である。
株価への示唆
本記事の数値は開示資料の速報整理であり、投資判断は追加情報を含めた総合評価が必要である。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。
今期の総括
当期は開示ベースで第一三共の収益・利益の水準を確認した。今後はセグメント別の採算と通期進捗の精査がポイントになる。
来期見通し
会社計画は22800.00億円、3600.00億円、3150.00億円、3290.00億円である。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。
総合判断
総合判断は中立である。速報段階では計画値と実績値の整合を確認できた一方、評価確定には追加開示の確認が必要だからである。
訂正開示の反映
第一三共は2026-07-31に「（訂正・数値データ訂正）「2026年３月期 決算短信〔IFRS基準〕(連結)」の一部訂正について」を開示したため、この記事は訂正後の内容を反映しています。
販売費及び一般管理費の集計処理に誤りが判明したことによる訂正です。2027年3月期第1四半期決算の分析過程で未払金の計上誤りを確認したとしており、2027年3月期の業績予想への影響はないとしています。
| 項目（単位：百万円） | 訂正前 | 訂正後 |
|---|---|---|
| 販売費及び一般管理費 | 780,683 | 751,725 |
| 営業利益 | 229,089 | 258,047 |
| 税引前利益 | 263,432 | 292,391 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 259,874 | 279,728 |
| 資産合計 | 4,005,390 | 3,996,285 |
| 資本合計 | 1,664,179 | 1,684,033 |
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」、2026-05-11開示
- 「（訂正・数値データ訂正）「2026年３月期 決算短信〔IFRS基準〕(連結)」の一部訂正について」、第一三共、開示日: 2026-07-31