決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 500.11億円 | 262.57億円 | +90.5% | 700.15億円 | 該当なし |
| 営業利益 | 28.52億円 | 20.17億円 | +41.4% | 44.84億円 | 該当なし |
| 経常利益 | 17.86億円 | 15.32億円 | +16.5% | 28.43億円 | 該当なし |
| 純利益 | 11.62億円 | 10.97億円 | +5.9% | 18.60億円 | 該当なし |
| EPS | 1,162.39円 | 1,097.48円 | +5.9% | 1,843.35円 | 該当なし |
通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。
訂正・再訂正開示の確認
2026年5月28日の訂正開示では、株主資本等変動計算書の「当期変動額合計」における株主資本合計が訂正された。
| 項目 | 訂正前 | 訂正後 |
|---|---|---|
| 当期変動額合計の株主資本合計 | 1,257,447千円 | 1,107,447千円 |
この訂正は、表内の集計表示に関するものであり、当期末の純資産合計2,901,564千円、当期純利益1,162,447千円、主要な業績数値の判断を直接変えるものではない。
2026年6月5日の再訂正では、借入金の流動・固定分類が修正された。1年内返済予定の長期借入金は2,379,562千円から5,893,266千円へ増え、長期借入金は8,182,072千円から4,668,368千円へ減った。負債総額は変わらないが、短期返済負担の見え方は重くなった。
| 項目 | 5月28日訂正後 | 6月5日再訂正後 |
|---|---|---|
| 1年内返済予定の長期借入金 | 2,379,562千円 | 5,893,266千円 |
| 流動負債合計 | 17,577,863千円 | 21,091,567千円 |
| 長期借入金 | 8,182,072千円 | 4,668,368千円 |
| 固定負債合計 | 8,369,461千円 | 4,855,757千円 |
| 負債純資産合計 | 28,848,889千円 | 28,848,889千円 |
TOKYO PRO Market銘柄では流動性と情報開示の読みやすさが通常市場より重要になりやすい。今回の再訂正では損益よりも、借換余力、手元流動性、販売用不動産の回転を確認する必要がある。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +5.9% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 49.5% | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 簡易ROIC +6.9% | 営業利益と総資産 | 税率30%仮定、総資産ベースの簡易値です。厳密な投下資本ベースではありません。 |
| PER推移 | 未算定 | 市場株価データ要確認 | PERは株価とEPSが必要なため、Yahoo!ファイナンス等の市場データ確認後に算定します。 |
営業利益率は5.7%、総資産経常利益率は7.8%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は28.52億円、前年比は+41.4%です。本業の採算とコスト環境を追加確認する必要があります。
売上規模の確認
売上高は500.11億円、前年比は+90.5%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は10.1%、純資産は29.01億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは-72.12億円です。利益が出ていても、販売用不動産の仕入れや在庫増加でキャッシュが大きく出ていく構造には注意が必要です。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高700.15億円、営業利益44.84億円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗の変化には注意が必要です。
市場評価の変動可能性
株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。
財務安全性
財務安全性では、総資産288.48億円、純資産29.01億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率10.1%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-72.12億円、投資CF-6.31億円、財務CF90.11億円、現金及び現金同等物の期末残高19.41億円です。
再訂正後は、流動負債合計が210.91億円、1年内返済予定の長期借入金が58.93億円となる。負債総額が増えたわけではないが、短期の資金繰りをどう回すかは以前より見えやすくなった。営業CFがマイナスの期だけに、借換と物件販売のタイミングはかなり大事である。
業界動向との関連
業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。追加の市場データ確認が必要のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高500.11億円（+90.5%）、営業利益28.52億円（+41.4%）、親会社株主に帰属する当期純利益11.62億円（+5.9%）という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて確認することが重要です。本業の収益力とは異なる要因が含まれていないかを確認する必要があります。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高700.15億円、営業利益44.84億円、経常利益28.43億円、純利益18.60億円、EPS1,843.35円が示されています。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。増収増益計画であっても、販売数量、為替、コスト、投資負担が変われば達成難易度は変わります。
総合判断
総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高500.11億円、営業利益28.52億円、純利益11.62億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」、Ｐ－センス・トラスト、開示日: 2026-05-15
- 「（訂正）『2026年３月期 決算短信［日本基準］（非連結）』の一部訂正について」、Ｐ－センス・トラスト、開示日: 2026-05-28
- 「（再訂正）「2026年３月期 決算短信［日本基準］（非連結）」の一部訂正について」、Ｐ－センス・トラスト、開示日: 2026-06-05