昭和ホールディングス 5103 2007年3月期通期決算 売上高36.49億円(+7%) 営業利益: -0.63億円 売上高: 36.49億円 リスク: 原材料・エネルギー価格 受注採算・案件進捗 kabutrack.com

決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高36.49億円34.11億円+7%38.22億円該当なし
営業利益-0.63億円0.07億円-244%0.68億円該当なし
経常利益-2.81億円-0.41億円赤字拡大0.12億円該当なし
純利益-0.15億円非開示-4.4%非開示該当なし
EPS-2.817円-22.73円赤字縮小非開示該当なし

通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。前年比などが非開示の場合は、決算短信側で前年実績または増減率が示されていないことを意味します。

セグメント

昭和ホールディングスは平成19年 3月期決算短信を開示しました。で報告セグメントを開示している。当期の全社売上高は36.49億円、営業利益は-0.63億円である。セグメント利益と全社利益の間には調整額が含まれる場合があるため、事業別の採算は開示されたセグメント注記に沿って確認する。

財務安全性

財務安全性では、総資産103.77億円、純資産81.06億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率78.1%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-157,946、投資CF-3,416,161、財務CF3,489,001、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率赤字縮小当期EPSと前年同期EPSEPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
ROE非開示決算短信の収益性指標自己資本に対する利益効率を確認する材料です。
ROIC直接記載なし営業利益・総資産など投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。
PER推移市場データ未反映過去レンジとの比較は未実施株価評価では別途市場データの確認が必要です。

営業利益率は-1.7%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

ポジティブ要因

営業利益の変化

営業利益は-0.63億円です。赤字が残る決算では、売上成長より固定費吸収と採算の確認が先になります。

売上規模の確認

売上高は36.49億円、前年比は+7%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。

財務基盤

自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は78.1%、純資産は81.06億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。

リスク要因

利益率とキャッシュのずれ

営業キャッシュ・フローは-157,946です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。

販売数量・コスト前提の変動

次期または通期予想は売上高38.22億円、営業利益0.68億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。

市場評価の変動可能性

決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。

業界動向との関連

業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。

株価への示唆

会計利益が見えていても、営業CFが弱い場合は市場の評価は伸びにくいです。利益よりキャッシュを確認する局面で、資金繰りや運転資金の重さが残れば上値は重くなります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。

今期の総括

今期は売上高36.49億円(+7%)、営業利益-0.63億円(-244%)、親会社株主に帰属する当期純利益-0.15億円(-4.4%)という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。

来期見通し

来期または通期見通しでは、売上高38.22億円、営業利益0.68億円、経常利益0.12億円、純利益非開示、EPS非開示が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。

総合判断

総合判断は弱気。判断の根拠は、売上高36.49億円、営業利益-0.63億円、純利益-0.15億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。

訂正開示の反映

昭和ホールディングスは2007-05-30に「(訂正)「平成19年3月期 決算短信」一部訂正について」を開示したため、この記事は訂正後の内容を反映しています。

訂正箇所訂正前訂正後
当連結会計年度(自平成18年4月1日至平成19年3月31日)当社および連結子会社は、確定給付型の制度として、適格退職年金制度及び退職一時金制度を設けております。当社および連結子会社は、確定拠出型の制度として、確定拠出年金制度及び退職一時金制度を設けております。 2.43ページ (4.役員等の異動)
2.43ページ (4.役員等の異動)監査役(非常勤)永田金司(現株式会社エアリアル監査役株式会社インスタイル監査役)監査役(非常勤)永田金司(現株式会社エリアス監査役株式会社インスタイル監査役)

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「平成19年 3月期決算短信を開示しました。」、昭和ホールディングス、開示日: 2007-05-25
  • 「(訂正)「平成19年3月期 決算短信」一部訂正について」、昭和ホールディングス、開示日: 2007-05-30