決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 30.41億円 | 21.81億円 | +39.4% | 115億円 | 26.4% |
| 営業利益 | 3.80億円 | 0.13億円 | +2823.1% | 20億円 | 19.0% |
| 経常利益 | 6.39億円 | 0.54億円 | +1083.3% | 20億円 | 31.9% |
| 純利益 | 1.33億円 | 0.27億円 | +392.6% | 1.50億円 | 88.7% |
| EPS | 2円 | 0円 | 黒字転換 | 3円 | 66.7% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 黒字転換 | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 2% | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は非開示、総資産経常利益率は66%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は3.80億円、前年比は+2823.1%です。増益そのものより、営業利益率非開示が次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は30.41億円、前年比は+39.4%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は17.8%、純資産は174.13億円です。ここが薄い会社では、赤字の大小よりも赤字が何四半期続けられるかを市場は見ます。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高115億円、営業利益20億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
財務安全性
財務安全性では、総資産388.81億円、純資産174.13億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率17.8%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
業界動向との関連
業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高30.41億円（+39.4%）、営業利益3.80億円、親会社株主に帰属する当期純利益1.33億円（+385.5%）という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高115億円、営業利益20億円、経常利益20億円、純利益1.50億円、EPS3円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高30.41億円、営業利益3.80億円、純利益1.33億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
訂正開示の反映
昭和ホールディングスは2015-09-24に「(訂正・数値データ訂正あり)「平成28年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について」を開示したため、この記事は訂正後の内容を反映しています。
訂正理由は、「平成28年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕 （連結） 」の提出後に平成27年3月期連結会計年度の持分変 動損益の計算過程において誤りがあることが判明いたしましたので、
| 訂正箇所 | 訂正前 | 訂正後 |
|---|---|---|
| 1．平成28年3月期第1四半期の連結業績（平成27年4月1日～平成27年6月30日） | （1）連結財政状態親会社株主に帰属売上高営業利益経常利益する四半期純利益百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 28 年 3 月期第1四半期 3,041 39.4 380 ― 639 ― 133 385.5 27 年 3 月期第1四半期 2,181 1.5 13 △93.2 54 △78.3 27 △83.0 | （1）連結財政状態親会社株主に帰属売上高営業利益経常利益する四半期純利益百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 28 年 3 月期第1四半期 3,041 39.4 380 ― 639 ― 133 385.5 |
| （2）財政状態に関する説明 | （資産）～（負債） <省略> （純資産） 当第1四半期連結会計期間末における純資産残高は、17,413,327千円（前連結会計年度末比1,239,608千円増）となりました。 純資産増加の主な原因は、親会社株主に帰属する四半期純利益計上による利益剰余金の増加（前連結会計 | （資産）～（負債） <省略> （純資産） 当第1四半期連結会計期間末における純資産残高は、17,413,327千円（前連結会計年度末比1,239,608千円増）となりました。 純資産増加の主な原因は、親会社株主に帰属する四半期純利益計上による利益剰余金の増加（前連結会計 |
| （3）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示 | （会計方針の変更） 「企業結合に関する会計基準」 （企業会計基準第21号平成25年9月13日。以下「企業結合会計基準」という。） 、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号平成25年9月13日。以下「連結会計基準」 という。）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第7号平成25年9月13日。以下「事業分離等会計基準」という。）等を、当第1四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に | （会計方針の変更） 「企業結合に関する会計基準」 （企業会計基準第21号平成25年9月13日。以下「企業結合会計基準」という。） 、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号平成25年9月13日。以下「連結会計基準」 という。）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第7号平成25年9月13日。以下「事業分離等会計基準」という。）等を、当第1四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に |
| （1）四半期連結貸借対照表（7ページ） | (単位：千円) 前連結会計年度当第1四半期連結会計期間 (平成 27 年3月 31 日) (平成 27 年6月 30 日) 負債の部 <省略> 固定負債合計 11,138,426 10,186,185 | (単位：千円) 前連結会計年度当第1四半期連結会計期間 (平成 27 年3月 31 日) (平成 27 年6月 30 日) 負債の部 <省略> 固定負債合計 11,138,426 10,186,185 |
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「平成28年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」、昭和ホールディングス、開示日: 2015-08-14
- 「(訂正・数値データ訂正あり)「平成28年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について」、昭和ホールディングス、開示日: 2015-09-24