決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 88.14億円 | 73.25億円 | +20.3% | 221.47億円 | 39.8% |
| 営業利益 | 13.53億円 | 10.64億円 | +27.1% | 35.27億円 | 38.4% |
| 経常利益 | 12.52億円 | 10.10億円 | +24% | 32.62億円 | 38.4% |
| 純利益 | 8.11億円 | 6.78億円 | +19.5% | 21.20億円 | 38.3% |
| EPS | 274.47円 | 229.76円 | +19.5% | 717.61円 | 38.2% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
外部顧客売上高は不動産仲介17.28億円、リフォーム25.03億円、戸建住宅37.53億円、アフターサービス7.86億円だった。セグメント利益は順に6.10億円、3.23億円、2.39億円、2.16億円である。戸建住宅が売上の最大構成を占める一方、不動産仲介の利益寄与が最も大きい。その他と調整額を含む連結営業利益は13.53億円となった。
財務安全性
財務安全性では、総資産198.43億円、純資産68.65億円、自己資本比率34.6%を確認します。営業CFは-44.43億円、投資CFは-1.32億円、財務CFは29.57億円、現金及び現金同等物は24.34億円です。棚卸資産が48.96億円増えたことで営業CFが大幅な赤字となり、借入による財務CFの収入で一部を補っています。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | +19.5% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は15.4%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は13.53億円、前年比は+27.1%です。増益そのものより、営業利益率15.4%が次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は88.14億円、前年比は+20.3%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は34.6%、純資産は68.65億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業CFは44.43億円の支出で、前年同期の16.90億円の支出から悪化しました。棚卸資産増加48.96億円が主因であり、利益成長に対して運転資金負担が重い点は明確なリスクです。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高221.47億円、営業利益35.27億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
業界動向との関連
業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高88.14億円（+20.3%）、営業利益13.53億円（+27.1%）、親会社株主に帰属する当期純利益8.11億円（+19.5%）という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高221.47億円、営業利益35.27億円、経常利益32.62億円、純利益21.20億円、EPS717.61円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高88.14億円、営業利益13.53億円、純利益8.11億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年12月期 中間決算短信〔日本基準〕(連結)」、フロンティアホールディングス、開示日: 2026-08-14