決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 972.68億円 | 858.55億円 | +13.3% | 3900億円 | 24.9% |
| 営業利益 | 26.41億円 | -11.64億円 | 黒字転換 | 40億円 | 66.0% |
| 経常利益 | 24.28億円 | -12.07億円 | 黒字転換 | 15億円 | 161.9% |
| 純利益 | 15.71億円 | -6.87億円 | 黒字転換 | 10億円 | 157.1% |
| EPS | 50.15円 | -21.95円 | 黒字転換 | 31.91円 | 157.2% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
建材事業は売上高405億62百万円、セグメント損失4億32百万円。マテリアル事業は220億43百万円、利益24億21百万円。商業施設事業は104億35百万円、利益1億62百万円。国際事業は241億71百万円、利益5億32百万円。その他は売上高55百万円、損失18百万円。各事業の利益・損失と全社調整を反映した営業利益は26億41百万円。
財務安全性
総資産は3083.98億円、純資産は957.87億円、自己資本比率等は29.9%です。営業CFは非開示、投資CFは非開示、財務CFは非開示、期末現金及び現金同等物は非開示でした。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | 黒字転換 | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は2.7%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業増益
営業利益は26.41億円で、前年同期比黒字転換です。増益幅に加え、営業利益率2.7%を次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は972.68億円、前年比は+13.3%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
純資産は957.87億円、自己資本比率等は29.9%です。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。売上債権・棚卸資産・仕入債務の増減を確認すると、利益と現金収支の差を把握できます。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高3900億円、営業利益40億円です。通期計画に対する進捗率は単純計算です。季節性や下期の前提を含め、会社が示す計画の達成条件を次回開示で確認します。
市場評価の変動可能性
今回の短信だけでは株価の反応や市場評価は判断できません。次回は売上高、営業利益率、営業キャッシュ・フローの推移を今回実績と比較します。
業界動向との関連
同業比較や市場シェアの資料は今回の確認対象に含めていません。本稿では決算短信に記載された売上高、利益、キャッシュ・フローを基準に整理しています。
株価への示唆
決算短信だけでは株価、時価総額、予想PERを確認できないため、株価水準や理論株価の評価はしていません。業績面では、通期計画に対する利益の進捗と営業キャッシュ・フローを次回開示で照合します。
今期の総括
今期は売上高972.68億円（+13.3%）、営業利益26.41億円、親会社株主に帰属する当期純利益15.71億円という結果でした。営業利益と純利益の増減率に差がある場合は、営業外損益、特別損益、税金費用の内訳をあわせて確認します。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高3900億円、営業利益40億円、経常利益15億円、純利益10億円、EPS31.91円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。今回の判断は決算短信に記載された売上高、営業利益、純利益、キャッシュ・フローを基にしています。三協立山（5932）の2027年5月期第1四半期決算は、売上高972.68億円（+13.3%）、営業利益26.41億円（黒字転換）、親会社株主に帰属する当期純利益15.71億円（黒字転換）となった。増収率に対して営業利益の伸びが上回るか、営業利益率を維持できるかが次の確認点です。株価データを用いたバリュエーションは行っていません。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2027年5月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」、三協立山、開示日: 2026-10-07