東洋電機｜減収ながら営業増益、来期は慎重計画｜2026年3月期通期

決算サマリー

売上高は8,872百万円で前期比5.1%減、営業利益は352百万円で同20.6%増、経常利益は420百万円で同20.8%増、当期純利益は266百万円で同5.6%減でした。営業利益率は4.0%です。

2027年3月期会社予想は、売上高9,111百万円、営業利益320百万円、経常利益354百万円、当期純利益241百万円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。

EPSは2026年3月期実績で62.90円、2027年3月期会社予想で56.93円です。予想EPSは実績比で約9.5%減です。

PERは株価データを取得できなかったため算定不可です。ROICは決算短信の開示情報だけでは算定不可です。ROEは4.1%、自己資本比率は60.2%でした。

減収の中でも営業利益と経常利益が増加しており、費用管理や採算改善の効果が見られます。営業キャッシュ・フローは895百万円のプラスで、資金面でも改善が確認できます。

自己資本比率は60.2%で、財務の安定性は一定程度あります。

来期は売上高の回復を見込むものの、営業利益、経常利益、純利益はいずれも減益計画です。価格競争、原材料費、人件費、受注構成の変化が利益率を押し下げる可能性があります。

当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。小型株では流動性も株価変動要因になります。

総資産11,049百万円、純資産6,779百万円、自己資本比率60.2%です。現金及び現金同等物は1,728百万円でした。

年間配当は24円、来期予想は20円です。利益水準が低い中で配当を継続する計画ですが、業績が下振れる場合は還元余力への注視が必要です。

電機・制御関連の需要は、製造業の設備投資や更新需要に影響されます。国内の設備更新需要は一定の支えになりますが、原価上昇や案件採算の変動が利益を左右します。

PERは算定不可ですが、来期の予想EPSが減少する計画であるため、株価評価には利益回復の確度が重要です。営業利益率がもう一段改善するかが注目点です。

株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。

今期は売上減少を利益改善で補った決算でした。ただし純利益は減少しており、収益基盤の強さを判断するには継続的な利益率改善が必要です。

来期は小幅増収ながら減益計画です。会社予想は外部環境により変動する可能性がありますが、現時点では慎重な見通しといえます。

総合判断は中立である。財務は安定していますが、来期減益計画を踏まえると、利益率改善の持続性を確認したい局面です。

会社開示資料「2026年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」。